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IT起業研究所ITInvC代表の小松仁(Hitoshi Komatsu)です。 ITを中心としたベンチャーの立上げ支援を重点にビジネスコンサルティング活動を進めています。 このサイトからは定期的に何かお役に立ちそうな情報、コメントを発信していきます。   ツイッター https://twitter.com/ITInvC   Facebook  http://www.facebook.com/hitoshi.komatsu.75 にもどうぞアクセスください。 [履歴紹介] ・1946年生まれ。東京大学電子工学科卒業後、日立製作所でOCR(文字読取装置)、光ディスク応用の電子ファイル、ワークステーションなどの開発設計に従事。 ・その間米国メリーランド大学大学院で修士MSEE取得。 ・その後、製品企画、事業計画、マーケティング業務など推進。又、特許取得で(社)発明協会より発明奨励賞等受賞もあり。 ・更に営業、SEと共にオープンシステムのマーケティング推進後、日立コンピュータ機器(株)で経営企画、事業企画など推進。海外スタートアップとのアライアンスも経験。 ・退職後、IT起業研究所を起こしベンチャー支援活動に取り組むと共に、ベンチャーの技術、事業性評価や格付け評価等を行っている。
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    トヨタが全固体電池の実用化に力を入れるのは、EV用電池パックの体積エネルギー密度を既存のリチウムイオン電池(LIB)の「少なくとも2倍に高められる」こと、および急速充電時間を大幅に短縮できる可能性を持つからだとしている。現行のEVは、エンジン車と比べて車両価格が高く、給油・充電1回当たりの航続距離が短く、燃料・電力の補充に時間がかかり、それが本格普及の妨げになっているが、全固体電池はこのうちの後者二つを大きく改善する可能性を持つようだ。
     

     
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    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    「日本再興戦略」を始め、オピニオンリーダーとして存在価値を高めているメディアアーティスト/筑波大学准教授落合陽一さんが、、「RPA DIGITAL WORLD 2018」で話している内容も面白い。
     

     
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    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    脳で操作する実質現実(VR)ゲームや、思考をテキスト・メッセージに変換するインターフェイスなど、脳を使ってコンピューターを操作する脳機械インターフェース(BMI)への期待がここ数年、高まっているという。
     
    フェイスブックやイーロン・マスクCEOも高い関心を示しており、いずれマウスやキーボードのいらないコンピューティング環境が実現するかもしれない。
     
    脳インターフェイスで『3本目の腕』を操作、身体能力を拡張」というMIT Technology Review記事が面白い。
     
    とはいえ、現在のところBMIは、障がい者がコンピューターを限られた範囲で操作するインターフェイスとして主に使われているのが現実で、そうした中、国際電気通信基礎技術研究所(ATR)の西尾修一主幹研究員らのグループが、BMIとロボットアームを使って人間の身体能力を拡張する研究に取り組んでいるという。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    シリコンバレーVentureclef代表の宮本和明さんが、「WaymoUberを置き換える、自動運転車の四つの事業形態」を紹介している内容が興味深い。
     
    事業は、無人タクシー、無人トラック、無人乗用車、無人公共交通の四つの柱から構成されているようだ。
     
    無人タクシーについては、既に実証実験が始まっていて、無人トラックの試験走行も始まり、また、自動運転車を直接消費者に販売する計画も明らかにしている。
     
    更に、Waymoは無人公共交通について、住民のラストマイルを支える交通網とする事業モデルを発表したらしい。
     

     
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    無人タクシーが最初の事業で、アリゾナ州に続きカリフォルニア州で試験運行が実施されるらしい。
     
    無人タクシー商用運行時期は公表されていないが2020年と噂されている。
     
    商用運行が始まると、無人タクシーはライドシェアを直撃し、輸送形態が激変し、タクシーがUberに置き換わったように、今度はWaymoUberを置き換えることになるという見方は興味深い。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     


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    MIT Technology Review記事「An AI-driven robot hand spent a hundred years teaching itself torotate a cube バーチャル環境で『特訓』 器用な動きを自己学習するロボットハンド」(Will Knight  AI担当上級編集者)の内容が興味深い。

     
     
    このロボットハンドの俊敏さは人間の手とはまだまだ比較にならないレベルで、工場や倉庫で利用するにはまだあまりにも不器用だが、それでもなお、この研究は機械学習によってロボットの新たな能力を発見しようとしており、さらに将来、ロボットがバーチャル世界で新たなスキルを自己学習するようになり、ロボットのプログラミングや訓練のプロセスが大幅に短縮される可能性があるという。
     
    「ダクティル(Dactyl)」と名付けられたロボット・システムを開発したのは、シリコンバレーの非営利団体オープンAIOpenAI)の研究チームらしい。
     
    アルファベット(グーグル)の子会社ディープマインドは、強化学習を使ってアルファ碁(AlphaGo)を生み出したが、非常に複雑で難解なボードゲームである碁を、人間を超える能力で打つ方法を自己学習するコンピューター・プログラムである。
     
    他のロボット研究者たちも強化学習をしばらく試していたが、現実世界の複雑さや予測不能性を模倣することが難しく、挫折しているらしく、オープンAIの研究者たちは、バーチャル世界にランダム変動を持ち込むことでこの課題を克服したという。
     
    ロボットは、摩擦やロボット本体の雑音、物体がものに隠れて部分的に見えないなど、現実世界においてさまざまな要因が与える影響についても考慮できるようになったという。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     


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    MIT Technology Review記事「伊藤穰一・松本大氏らが議論『暗号通貨とこれからの規制』」が参考になると思う。
     
     
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    「テクノロジーの進化がもたらすレギュレーション維新」をテーマに、しばらく前に開催された「THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2018 TOKYO」(デジタルガレージなどが主催)の最後のセッションでは、「FinTechの未来」と題したパネルディスカッションが開かれた。
     
    ジョージタウン大学の松尾真一郎研究教授のスピーチに続くパネルディスカッションには、カンボジアのマイクロファイナンス会社AMKのケア・ボランCEO、上海商業儲蓄銀行のジョン・ユング副社長兼CIO、マネックスグループの松本 大CEOCEAiのブラッドフォード・クロスCEO、マネーフォワードの神田潤一執行役員が参加、MITメディアラボの伊藤穰一所長のモデレーションで、フィンテックの現状と規制のあり方について議論している。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    国立環境研究所地球環境研究センターの江守正多副センター長が、「地球温暖化はもう手遅れか?(はたまたミニ氷河期到来か)」と論じている内容が興味深い。
     
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    86日に米国科学アカデミー紀要(PNAS)に発表された1本の科学論文が示唆しているのは、たとえ人類がCO2排出を減らしていったとしても、世界平均気温が産業革命前よりも4~5℃高い「ホットハウス・アース」の状態へ地球が移行を始めるスイッチが入ってしまう可能性があるという。
     
    論文の著者はオーストラリアのWill Steffen教授を筆頭とする国際的なメンバーで、世界の持続可能性研究をリードしている専門家たちで、また、この論文のカテゴリは"Perspective"であり、個別的な新知見が書いてあるというよりは、ある分野の研究の大きな見通しを示したものである(審査は通常の論文と同様)という。
     
    2℃前後の気温上昇でホットハウス・アースへの移行が始まる可能性の根拠となっているのは、(1)過去の地球の状態との比較、(2)温暖化を増幅する様々なフィードバックの評価、(3)フィードバックの連鎖の可能性の指摘、といえるようだ。
     
    まず前提となるのは、現在の地球が、「人類世」(または人新世、Anthropocene)と呼びうる、人類という特定の生物種が気候形成に顕著な影響をもたらすようになった、地球史上の新たな地質時代に入っているという認識という。
     
    論文では、この人類世の行く末を、過去の地球が経験してきた状態との比較により考察しており、現在の高いCO2濃度と、それが人間活動の慣性によりさらに増加中であること、気候変化のスピードが過去に例がないほど速いことなどから、現在の温暖化がある臨界点を超えると、中新世中期(Mid-Miocene15~17百万年前)に近い状態に移行するまで安定化しないだろうと結論しているらしい。
     
    中新世中期は、CO2濃度が300-500ppm(現在のCO2濃度は400ppm)、世界平均気温は産業革命前と比べて4~5℃高く、海面水位は10~60m高かったと考えられており、これがホットハウス・アースのモデルとなっているようだ。
     
    次に、温暖化を増幅する様々な生物地球物理学的フィードバックとして、永久凍土の融解によるメタンやCO2の放出、海底のメタンハイドレートからのメタン放出、陸上と海洋の生態系によるCO2吸収の減少、アマゾン熱帯雨林の大規模な枯死、北方林の大規模な枯死などを評価しているらしい。
     
    ドミノ倒しのように、これらのフィードバックの多くは、気温上昇(あるいはその速さ)がある大きさ(臨界点=ティッピングポイント)を超えると、不連続的に進行する、もしくは進行が止まらなくなる性質を持った「ティッピング要素」であると考えられるという。
     
    臨界点の低い(1~3℃の)フィードバックのスイッチが入り、温暖化が増幅されることにより、臨界点が高め(3~5℃)のフィードバックのスイッチが入ってしまう、という連鎖が次々に起きることにより、比較的低い臨界点を超えることで、ホットハウス・アースへの移行が止められなくなる可能性があるという。
     
    未来の地球は不確かさで満ちており、地球システムの様々なフィードバックも、太陽活動の変動も、そして我々人類の社会がどのように変化していくかも不確かな中で、人類は持続可能な未来を切り開いていかねばならないという指摘は、的を射ていると思う。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    BusinessInsider記事「Aprofessor in Ohio takes attendance on Twitter, posts homework on Slack, andholds office hours at 10 p.m. — and it shows how different Gen Z really is 出欠確認はツイッター、宿題はSlack…… 教授が明かす、アメリカの大学でいま起きている変化とは」が面白い。

    こういう時代になったのかと、素朴に感じる。
     

     
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    1990年代後半以降に生まれたジェネレーションZ世代は、アメリカの大学教育のあり方を変えている。
     
    ・オハイオ大学のある教授はニューヨーク・タイムズの取材に対し、大学での出欠確認やオフィスアワー(編集注:教員が研究室にいて、学生の相談などに応じる時間)といった教務に、ツイッターやスラック(Slack)、ズーム(Zoom)を使用していると明かした。
     
    ・こうした変化は、ジェネレーションZが幼い頃からテクノロジーとともに育ってきたことの表れだ。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     


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    AFP記事「ウエーターはロボット、中国アリババのレストラン」が面白い。
     
    小さなロボットのウエーターがくるくる移動しながらテーブルまで料理を運ぶ。
     
    ガラスのふたを開けると上海風ザリガニ料理から湯気が立ち上り、ロボットが低い機械的な声で「ごゆっくりお楽しみください」と告げる。
     
    この未来的なレストランは、中国の電子商取引大手アリババ(Alibaba、阿里巴巴)が手掛ける「Robot.He」で、中国では商取引におけるロボットと人工知能(AI)の活用が広がっており、同社もサービスと小売りの近代化を推進しているようだ。
     
    Robot.Heは、効率化と人件費削減を目指しており、人間の代わりに電子レンジほどの大きさのロボットがウエーターとなり、テーブルの高さに設けられたレーンの上を動き、料理を運ぶらしい。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


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    眼病を94.5%の精度で見つけられるAIがすばらしいのは、診断根拠を説明できることだというのは、尤もだと思う。
     

     
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    ネイチャー・メディシン誌に掲載された論文「Clinically applicabledeep learning for diagnosis and referral in retinal disease」では、ディープマインド(DeepMind)の研究者が、50種類以上の病気を特定し、専門医に助言するAIシステムについて書いているが、もっとも重要なことは、医用スキャンのどの部分が診断結果につながったを示すことだという。

     
    長い間、AIで課題となっているのがブラック・ボックス問題で、何を基にしたのかを説明せずに、結果を吐き出すというアルゴリズムの傾向を指すため、偏見の排除が難しい可能性があるというものだった。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁