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IT起業研究所ITInvC代表の小松仁(Hitoshi Komatsu)です。 ITを中心としたベンチャーの立上げ支援を重点にビジネスコンサルティング活動を進めています。 このサイトからは定期的に何かお役に立ちそうな情報、コメントを発信していきます。   ツイッター https://twitter.com/ITInvC   Facebook  http://www.facebook.com/hitoshi.komatsu.75 にもどうぞアクセスください。 [履歴紹介] ・1946年生まれ。東京大学電子工学科卒業後、日立製作所でOCR(文字読取装置)、光ディスク応用の電子ファイル、ワークステーションなどの開発設計に従事。 ・その間米国メリーランド大学大学院で修士MSEE取得。 ・その後、製品企画、事業計画、マーケティング業務など推進。又、特許取得で(社)発明協会より発明奨励賞等受賞もあり。 ・更に営業、SEと共にオープンシステムのマーケティング推進後、日立コンピュータ機器(株)で経営企画、事業企画など推進。海外スタートアップとのアライアンスも経験。 ・退職後、IT起業研究所を起こしベンチャー支援活動に取り組むと共に、ベンチャーの技術、事業性評価や格付け評価等を行っている。
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    日経紙記事「科学研究で米中接近、日本は存在感薄く 文科省調査」の内容が、興味深い。
     
    文部科学省科学技術・学術政策研究所が公表した国内外の研究動向調査結果、「科学技術指標2017」と「科学研究のベンチマーキング2017」によると、日本は研究費や研究者数は世界3位につけるものの、世界に影響を与える注目論文の数で米中に遠く及ばず、英国やドイツなど欧州勢にも後れを取っているらしい。
     
    化学や物理学など主要8分野で、他の研究者から多く引用され、質が高いとされる上位10%の論文(Top10%論文)の数(1315年の平均)を主要国で比較している。
     
    米国は物理学(シェアは43%)、臨床医学(49.3%)など4分野でトップになる一方、中国も化学(33%)や工学(29.2%)など4分野でトップに立つ一方、日本は化学(5.6%)の5位が目立つだけというのが厳しい現実のようだ。
     
    米国が1315年に他国とまとめた論文の共同研究相手国が、主要8分野のうち6分野で中国が1位というのは、ちょっと驚きである。
     
    日本は材料科学で5位に入ったのが最高で、0305年では化学と材料科学で3位の位置につけるなど米国との協力関係がみられたが、中国が躍進するなかで米国にとって日本の存在感は薄れているという指摘は尤もだと思う。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    日経紙記事“エヌビディア、AI時代の風に乗る 「ムーアの法則」超えなるか”の内容が、興味深く参考になると思う。
     
    エヌビディアは1993年の創業からGPUに特化し、ゲーム向けで実績を積み独自の技術を磨いて淘汰を勝ち抜いてきている。
     
    同社の株価はインテルの株価を16年2月に初めて上回ったが、インテル株が大きく変動しない一方でエヌビディア株は値上がりを続け、今ではその差は5倍近いという。
     
    AIの開発には画像などの大量のデータを高速で処理するシステムが必要だが、画像処理に使われてきたGPUはCPU程の精緻な処理には向いていないものの、演算速度の速さでは上をいくようだ。
     
    自動車業界と相次ぐ提携を進めており、独アウディや米テスラ、フォード・モーターなどと提携、5月にはトヨタ自動車との協業を発表している。
     
    自動運転用のソフトはブレーキを踏むタイミングなど、あらゆる状況をシナリオとしてプログラムしておく必要があるという。
     
    シナリオは膨大な数に上るため、年月をかけたテスト走行が不可欠だが、エヌビディアのAIは深層学習を通じて自らシナリオを予測でき、アウディの場合、2年かかっていたプログラムの書き込みがAIのおかげで4時間で済んだというのは、ちょっと驚きである。
     
    同社はナンバープレート大ほどの自動運転向けAIシステムを自動車業界向けに開発しており、世界のあらゆる自動車メーカーに採用を呼びかけているらしい。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    茂木健一郎さんが、「人は、なぜ、破滅までの時間をやり過ごすために、釣りをするのだろうか。沼田真佑『影裏』書評」で述べている内容が興味深い。
     
    「ある巨大なものの崩壊に陶酔しがちな傾向」を持つ日浅という男と、語り手がともに釣りをする、その濃密な描写が、本作の魅力の一つとなっているという。
     
    人は、なぜ、破滅までの時間をやり過ごすために、釣りをするのだろうか、開高健が好んで引用していたという次の警句は面白い。
     
    「一時間、幸せになりたかったら酒を飲みなさい。」
    「三日間、幸せになりたかったら結婚しなさい。」
    「八日間、幸せになりたかったら豚を殺して食べなさい。」
    「永遠に、幸せになりたかったら釣りを覚えなさい。」
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    シリコンバレーVentureclef代表の宮本和明さんが、「DNAを悪用したサイバー攻撃、遺伝子にマルウエアを埋め込みコンピュータに侵入する」と伝えている内容が興味深い。
     
    DNA編集技術も進化し、プログラムをコーディングする要領で遺伝子配列を生成でき、いまDNAを媒体とするサイバー攻撃の脅威が指摘されている。
     
    DNAにマルウェアを組み込み、これをシークエンサーで読み込むとコンピュータがウイルスに感染するという。
     

    ワシントン大学コンピュータサイエンス学部 (Paul G. AllenSchool of Computer Science & Engineering, University of Washington) がセキュリティ研究として発表したもので、実際に被害が発生しているわけではないが、この研究は将来の攻撃に対して今から対策を取る必要性を説いているらしい。

     
    この研究では実際にマルウェアを組み込んだDNA を生成し、これでコンピュータの制御を奪うことに成功したようだ。
     
    まず、DNAをシークエンサーで解析し遺伝子配列を読み取り、次に、解析された遺伝子配列はコンピュータで処理され遺伝子変異などの知見を得る、しかし、マルウェアが埋め込まれた遺伝子配列をコンピュータで処理するとシステムにウイルスが侵入し制御を奪うということのようだ。
     
    シークエンシング技術のトップを走るIllumina社は遺伝子解析のインテルとも呼ばれているらしいが、Illuminaによるヒトの全遺伝子をシークエンシングするコストは、2009年は10万ドルであったが2014年は1000ドルに低下し、この価格破壊が遺伝子解析ビジネスの引き金になっているようだ。
     

    また、研究では、マルウエアを埋め込んだDNAを合成するためにIntegrated DNA Technologiesという会社のgBlocksGene Fragmentsというサービスが使われたという。

     
    同社はCoralville (アイオワ州) に拠点を置きDNA合成サービスを提供しているが、gBlocks Gene Fragmentsとは指定された配列でDNAを生成するサービスで、このケースでは生成にかかる費用は89ドルだったというのは、ちょっと驚きである。
     
    一方、DNAビジネスの中心は、シークエンシングハードウェアから生成された遺伝子配列データを解析するソフトウェアに移っているという。
     
    個人向け遺伝子解析やPrecision Medicineと呼ばれる個人に特化した医療サービスなどが普及し、遺伝子解析が個人の健康を支える社会インフラになり、システムを安全に運用するためのセキュリティ対策が求められる時代になるようだ。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    経済産業研究所RIETIの元橋一之 ファカルティフェローが、「サイエンス経済の進展と新しい産学連携のあり方」について論じている内容が興味深く参考になると思う。
     
    日本においても、企業が基礎研究から手を引く状況は、企業著者による科学論文数の低下などに見られるという。
     
    企業を巡る競争環境の激化が、大企業の研究開発は応用開発シフトに影響しているのは明確というのは尤もだと思う。
     
    一方で、画期的なイノベーションのための科学的知見の重要性は高まっており、基礎研究に対するギャップを埋めるために産学連携に対して大きな期待をもっているのは間違いないだろう。
     
    ゲノムサイエンスが医薬品産業の研究開発プロセスを大きく変化させ、また、LSI製造プロセスの微細化にはナノスケールでの物質の物性に関する理解が不可欠となっているし、情報技術の進歩は社会経済に大きなインパクトを与え、ビッグデータ分析はビジネスやマネジメントについてより深い理解をもたらしているなど、最近のイノベーションのトレンドとして、産業のイノベーションプロセスにおいて科学的知識の重要性が高まっているというのは、的を射ていると思う。
     
    産学連携にはさまざまな形態が存在し、大学と企業の共同研究の他、大学への企業研究員の派遣や大学知財のインライセンスも広い意味での連携といえるし、大学などの公的研究成果の商業化(イノベーション)という観点からは、大学発ベンチャーの創出というオプションもある、というのはよく理解できる。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    茂木健一郎さんの、「20177月某日 私のドッペルゲンガーとしてのもぐら」の以下の内容が興味深い。
     
    「僕の前に道はない 僕の後ろに道は出来る」
    このように書いたのは、高村光太郎だった。
     
    先日、私は街を歩いていて、奇妙なことを考えた。
    「僕の下に道はない。僕の上に道はできる」ということもあるのではないか。
    道の上を歩く、というよりは、道の下を歩く、ということも考えられるのではないか。
    そんな奇妙なことを考えたきっかけは、「無意識」にある。
    一般に、人間の意識よりも無意識の方が広大なのであって、しかも、無意識のほとんどは、直接見ることができない。
     
    散歩をしながら見える風景というのは、つまり、道の上にある公式なものたちである。その佇まいには隠し立てをするようなところもなく、誇らしげに胸を張って、白日の下にさらされている。
    ところが、道の下にあるものは、暗い情動であったり、人には見せられない欲望であったり、嫉妬であったり、強い野心であったりする。自分でもそのような感情があることを認めたくない、裏舞台である。
     
    道の下の事情について考え始めると、物事はとたんにやっかいになる。目を背けたくなるようなことがそこには隠れている。しかし一方で、生命のあり方の本質はそこにある、とでも言いたくなるような、ひんやりとした、心を落ち着かせる安らぎも、道の下にはある。
    問題は、自分は道の上を歩いていると考えるのか、それとも道の下を歩いていると思うのかということである。
     
    ガード下の赤提灯で飲む時の、ちょっと後ろめたいような、しかし心を安らがせるあの感じは、間違いなく、道の下を歩くという裏事情から派生している。
    そんなことを考えていたら、ガード下の風景がとてつもなく魅力的に思えてきて、しかし私はまだ所用があり、道の上を歩く人でい続けなければならなかったのだった。
     
    自分の分身(ドッペルゲンガー)は、道の上を歩く人間ではなく、道の下を掘り進めるもぐらであると考えることは、どんなに豊かなことであろう。
     

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    NTTを経て、SFC(慶應義塾大学 湘南藤沢キャンパス)で総合政策学部長、研究所長などを歴任し、現在は慶應義塾常任理事を務める國領二郎教授が、「起業家大国 SFC教授が語る起業家の条件」で語っている内容が興味深い。
     
    起業家にとって大事な3つの素養として、一番大事なのは「楽天的であること」、起業家はビジネスをやっているうちに必ず色んな問題に直面するので、そういう時に問題をむしろチャンスだと捉えられるようなタフさというか、そういう意味での「楽天的」としているのは、的を射ていると思う。
     
    次に「理想を持っていること」は不可欠とし、起業当初に想定した通りの形で事業をずっと続けられている人なんてほとんどいないと思うが、ただ、変化する中でも一本筋を通して「自分はなぜこれをやりたいのか」を貫ける人は、たとえビジネスの形が変わろうともブレない強さを持っている、そのようなブレない理想を持つことが重要というのもよく理解できる。
     
    最後の3つ目は「貪欲に学習できること」、言い換えれば、どんどん吸収できること、学べることという。
     
    起業するうえで最低限備えておくべき知識として、「人様のお金」と「自分のお金」が区別できないような段階で経営はしちゃ駄目、B/SにはDebt(負債)があって、Equity(株主資本)があるが、DebtEquityの違いが分からない人は、まだ会社をやっちゃいけない、というのは尤もだと思う。
     
    人様と自分のお金をしっかり区別して、人様のお金で決して調子にのらないこと、これは特に最近のように資金調達市場が盛り上がっている時期にはよりいっそう求められる意識という指摘は、改めて参考になると思う。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     
     

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    日経紙記事「小惑星から吊るタワー構想も登場、宇宙建築に熱」の内容が興味深い。
     
    内閣府は20175月、「宇宙産業ビジョン2030」を発表、国内宇宙産業の市場規模を2倍に拡大する方針を示している。
     
    月や小惑星で採掘した資源を地球に運ぶ日常はそれほど遠い未来ではないかもしれない、だが、大量の資源をどのように地上に届けるのか、運搬用ロケットが開発されても、発着が頻繁では採算が合わない、その解決策として大林組が構想する技術が宇宙エレベーターだという。
     
    宇宙からカーボンナノチューブでつくる長さ約10kmのケーブルを地上に垂らし、「垂直移動するモノレール」のイメージに近く、時速200kmで登る6両編成の「クライマー」と呼ばれる車両が昇降、全行程は約3週間という。
     
    中間点となる静止軌道(赤道上空では約36000km)に向かうにつれて地球の重力から解放され、クライマーの乗客は体が軽くなるのを感じるだろうという。
     
    静止軌道より先の地上10km地点にカウンターウエイト(つり合いを取るためのおもり)を設置、遠心力が卓越するため、静止軌道より先は宇宙側に引っ張られるように感じるようだ。
     
    宇宙建築に積極的なのは大林組だけではなく、清水建設は、米アポロ計画で持ち帰った月の石の組成を分析して、レゴリス(月表面を覆う砂)を再現した模擬砂をつくり、無人施工作業などの実験を進めてきたらしい。
     
    米ニューヨークを拠点とする設計事務所クラウズ・アーキテクチュア・オフィス(以下、CAO)が、小惑星から超高層タワーを吊り下げ、地上の災害とは無縁の雲上に暮らす「アナレンマ・タワー」と名付けた超高層建築の構想を発表しているのも面白い。
     
    アナレンマ・タワーは地球を周回する小惑星が描く8の字曲線の軌道をたどりながら北半球と南半球を日々往来する、吊り下げた建築物の最も高い部分の高度は地上32kmで成層圏に達する、電力は風力と太陽エネルギーによる発電を利用、水は大きな漏斗で収集した雨水を活用するという。
     
    19世紀末、「宇宙工学の父」と呼ばれたソビエト連邦の科学者、コンスタンチン・ツィオルコフスキーは、エッフェル塔に着想を得て、先端をそのまま伸ばせば宇宙に到達できると真剣に考察した、というのも面白い。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     

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    欧州環境機関(EEA)が発行したレポート『Renewable Energy in Europe 2017Recentgrowth and knock-on effects~』で、欧州の最新の再生可能エネルギーの導入状況と、再生可能エネルギー利用の増加が一次エネルギー消費量、化石燃料使用量及び温室効果ガス排出量に及ぼす影響について述べているのを、日本産業機械工業会が紹介している内容が興味深い。

     

    エネルギー部門は依然として長寿命かつ炭素集約型のインフラに大きく依存しているが、現在では少数の大企業がエネルギー供給を支配する集中的なエネルギーシステムから、分散型のエネルギーシステムへと移行しつ つあるようだ。

     

    再生可能エネルギーは持続可能な開発目標(SDG)、すなわち社会及び経済の発展、エネルギーへのアクセス、エネルギーの安全保障、気候変動の緩和及び環境・健康へ影響 の低減の達成に大きく貢献するため、エネルギー転換において重要な役割を果たしているというのは、よく理解できる。

     
    201611月にEEAと大気及び気候変動に関する欧州トピックセンター (ETC/ACM)が発表した再生可能エネルギーシェアの推定値は、2015年では前年度から引き 続き拡大し16.4%であったが、2017年に欧州統計局(Eurostat)が発表した公式の再生可能エネルギーシェアでは2015年末時点で16.7%になったと報告されている。
     
    電力部門への再生可能エネルギーの貢献として、2014年には、再生可能エネルギー資源を用いた発電量はEU全体の電力シェアの27.5%に達していたらしい。
     
    再生可能エネルギー発電として下記を紹介している。
     
    ・水力発電
    (非常に安定)
    ・陸上風力発電
    (特にドイツ、スペインで増加)
    ・固形バイオマス
    (成長率は年7%)
    ・太陽光発電
    (大きく増加。2014 年では発電された太陽光発電量の内ドイツが 39%を発電しており最も多く、またイタリア(24)とスペイン(9%)も大きなシェアを有していた)
    ・バイオガス
    (年間平均成長率は2005年から2014年の間は18%でドイツのバイ オマス発電量はEU28カ国の内54%を占めている)
    ・洋上風力発電
    (英国は EU28 カ国の洋上風力発電量の内 46%を占めこの分野でトップに立っているものの、EU加盟国で最も多くの発電量の増加を示したのはドイツであり、約2.3GWの設備容量が増加されている。その他では英国(0.6GW)とオランダ(0.1GW)の設備容量の増加が顕著)
    ・その他の再生可能エネルギー発電
    (集光型太陽光発電CSP技術、地熱発電、潮力発電、波力発電など)
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
     
    http://www.jsim.or.jp/kaigai/1707/002.pdf

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    日経紙記事「特許における論文引用数 日本は阪大首位 英誌、イノベーション力を評価」の内容が興味深く参考になると思う。
     
    英科学誌ネイチャーは世界の大学や研究機関が発表した研究成果が特許にどれだけ結びついたかをまとめたランキング 「ネイチャー・インデックス2017 イノベーション・テーブル」を公表したが、1位は米スクリプス研究所で、上位は米国勢が独占し、日本トップは大阪大学(世界31位)だったようだ。
     
    米特許調査機関が集めた1億件以上の特許を対象に、大学や研究機関が公表した研究論文などからの引用数を調査、200位までのランキングをまとめたもののようだ。
     
    サンディエゴのスクリプス研究所(1位)とニューヨークのロックフェラー大学(2位)が上位を占めており、以下、マサチューセッツ工科大学(3位)、マサチューセッツ大学医学系大学院(4位)、テキサス大学サウスウェスタン医療センター(5位)が続くようだ。
     
    イスラエルのワイツマン科学研究所(6位)は、米国以外の機関で唯一、上位10位にランクされ、米国立衛生研究所(7位)、カリフォルニア大学サンフランシスコ校(8位)、スタンフォード大学(9位)という米国の3つの有力学術機関がこれに続き、また、注目すべきことに、10位にはマウントサイナイ医科大学がランクされているという。
     

    ちなみに、スクリプス研究所(The Scripps ResearchInstitute 、略称:TSRI)は、アメリカで生物医療科学の研究と教育を行っている非営利の医療研究施設で、本部はカリフォルニア州サンディエゴ、さらにフロリダ州ジュピターに施設を持っているらしい。

     
    本研究所は、世界最大の民間の非営利生物医学研究組織で、ノーベル化学賞受賞者のバリー・シャープレス、クルト・ヴュートリッヒを始め、研究や運営に関わる2,700人のスタッフが所属しているようだ。
     
    イノベーション・システムをより透明、効率的、公正かつ包括的にするための、自由でオープンな保証された機関The Lensは、次のようなコメントを出しているらしい。
     
    「出版された研究と特許の結び付きを世界的な公共財とすることにより、イノベーション・エコシステムにおける学術的な科学の役割のマッピングを始めることができます。これは「innovation cartography(イノベーションの地図作製)」に向けた第一歩であり、複雑な科学技術に基づく問題解決手法(STEPS)を表現できるようになります。これによって科学者、出資者、企業や政策決定者は、パートナーを選択したり、新製品やサービスの実践を社会に提供したりするに当たり、根拠に基づいたより良い意思決定を可能とします。」
     
    日本は阪大に続き、理化学研究所が39位、京都大学が53位で、東京大学は95位、国内でも7位だったらしい。
     
    東大は発表した論文数は国内で最も多いが、特許につながる研究成果が少なく、下位になったとみられるが、これは知的財産の価値、実業における有為性から気になるところだ。
     
    IT起業研究所ITInvC代表 小松仁