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Channel: IT起業研究所 ITInvC 代表小松仁
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米軍が鑑識ツールを開発『フェイク動画』戦争第二幕が始まった

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米国国防総省(DoD)が、AI技術を使って制作されたリベンジ・ポルノやフェイク・ニュースを見抜くための初めての鑑識(フォレンジック)ツールを開発したという、MIT Technology Review記事「The DefenseDepartment has produced the first tools for catching deepfakes 米軍が鑑識ツールを開発『フェイク動画』戦争第二幕が始まった」(Will Knight  AI担当上級編集者)が面白い。

 

 
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ねつ造映像を制作する際に最も一般的な手法として、機械学習を利用してある人物の顔を別の人物の顔にすり替えるというものがあり、こうして作り出された映像は「deepfakesディープフェイク」と呼ばれるが、本物と見まがうほどの出来のねつ造映像を簡単に作れるようになっているらしい。
 
研究者たちはねつ造を見抜くツールの開発に躍起になっており、ねつ造映像制作者との間で今後、AIが後押しする激しい「軍拡競争」競争が勃発するかもしれないという。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


フェイスブックが大手銀に接近、オフライン情報の充実が狙い

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WSJ紙によると、フェイスブックは、JPモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴ、シティグループ、US Bankcorpとの間で、フェイスブック・メッセンジャーでの協力について協議しているといい、フェイスブックは銀行から集めた情報を用いて、メッセンジャーを通じて預金残高を確認したり、詐欺の警告を受け取ったりできるような新機能を開発するつもりで、それと引き換えに、銀行は顧客の取引や残高に関するデータを提供することになるという。

Facebook wants banks to hand overcustomers’ financial information

 
だが、ケンブリッジ・アナリティカを巡るスキャンダルで、銀行側はデータ・プライバシーへの懸念からフェイスブックとの提携をためらい、うち1行は話し合いから完全に手を引いたと報じられているようだが、今後どう展開していくだろうか。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

真似しちゃ危険?家庭用電子レンジでプラズマを作る方法

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プラズマは材料の表面物性を変化させる用途などで広く活用されているが、プラズマを生成するには専門知識を要する産業用機械や実験設備が必要で、容易には扱えないとされてきたところ、メリーランド大学の大学院生が、一般家庭の電子レンジでプラズマを作って実験する方法を発見したという。

How to turn a kitchen microwave into aplasma-etching device

 
面白そうだが、ちょっと危険ではないか。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

「ムーアの法則」終焉で米軍が目指す、半導体の「クラフトビール」革命

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ムーアの法則の終焉とともに米国が半導体チップにおける競争力を失ってしまうことを懸念し、半導体産業の復興をかけ新たなチップ設計・開発手法の発見を目指すとし、軍事関連の基礎研究に資金を提供する米国国防先端研究計画局(DARPA)は2017年、半導体チップの進歩を支援するために「エレクトロニクス復興イニシアチブ(Electronics Resurgence InitiativeERI)」と呼ばれる予算15億ドルの5カ年計画を開始している。
 
MIT Technology Review記事「DARPA has an ambitious $1.5 billion plan to reinvent electronics 『ムーアの法則』終焉で米軍が目指す、半導体の『クラフトビール』革命」(Martin Giles サンフランシスコ支局長)
 
ムーアの法則が限界を迎えれば、新しいアーキテクチャや設計法によってチップ性能が向上しない限り、米軍が依存している電子工学の進化が止まってしまう恐れがあるわけである。
 
ERIの予算は、DARPAがハードウェアに投じる通常年間予算のおよそ4倍にもなるようで、初期のプロジェクトは、ERIで重点的に取り組む3つの分野を反映し、チップの設計、アーキテクチャ、材料とその統合であるという。
 
米国の専門的な醸造家たちが、ビール産業の大企業に並ぶようなイノベーションを起こしたのと同様に、電子工学の分野にクラフトビール革命を起こそうとし、自動化された設計ツールによって、巨大チップメーカーに関与していない小規模企業を鼓舞できないかと考えているらしい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

東京大学開発、空中変体DRAGONドローン登場!

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以前にも紹介したように思うが、東京大学のJSK(情報システム工学研究室)のロボット研究者たちによるDRAGONと呼ばれるロボットの開発が面白い。
 

 
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DRAGONDual-rotorembedded multilink Robot with the Ability of multi-deGree-of-freedom aerialtransformatiON(空中で様々な方向に自由に形を変えられる能力をもつ、デュアルローターが埋め込まれたマルチリンクのロボット)の略。

 
DRAGONは、モジュール式の飛行ロボットで、ダクテッドファンの力により空中で自在に形を変えることができ、四角形から蛇の形になったり、小さな穴を通るときに伸びたり、通り抜けたらまた他の形になったりするようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

トヨタの全固体電池、実用化に道開く基盤技術が明らかに

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トヨタが全固体電池の実用化に力を入れるのは、EV用電池パックの体積エネルギー密度を既存のリチウムイオン電池(LIB)の「少なくとも2倍に高められる」こと、および急速充電時間を大幅に短縮できる可能性を持つからだとしている。現行のEVは、エンジン車と比べて車両価格が高く、給油・充電1回当たりの航続距離が短く、燃料・電力の補充に時間がかかり、それが本格普及の妨げになっているが、全固体電池はこのうちの後者二つを大きく改善する可能性を持つようだ。
 

 
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IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

付加価値は自ら定義しないと創れない 落合陽一氏が語る、人口減少社会の勝ち筋

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「日本再興戦略」を始め、オピニオンリーダーとして存在価値を高めているメディアアーティスト/筑波大学准教授落合陽一さんが、、「RPA DIGITAL WORLD 2018」で話している内容も面白い。
 

 
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IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

脳インターフェイスで『3本目の腕』を操作、身体能力を拡張

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脳で操作する実質現実(VR)ゲームや、思考をテキスト・メッセージに変換するインターフェイスなど、脳を使ってコンピューターを操作する脳機械インターフェース(BMI)への期待がここ数年、高まっているという。
 
フェイスブックやイーロン・マスクCEOも高い関心を示しており、いずれマウスやキーボードのいらないコンピューティング環境が実現するかもしれない。
 
脳インターフェイスで『3本目の腕』を操作、身体能力を拡張」というMIT Technology Review記事が面白い。
 
とはいえ、現在のところBMIは、障がい者がコンピューターを限られた範囲で操作するインターフェイスとして主に使われているのが現実で、そうした中、国際電気通信基礎技術研究所(ATR)の西尾修一主幹研究員らのグループが、BMIとロボットアームを使って人間の身体能力を拡張する研究に取り組んでいるという。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


WaymoがUberを置き換える、自動運転車の四つの事業形態

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シリコンバレーVentureclef代表の宮本和明さんが、「WaymoUberを置き換える、自動運転車の四つの事業形態」を紹介している内容が興味深い。
 
事業は、無人タクシー、無人トラック、無人乗用車、無人公共交通の四つの柱から構成されているようだ。
 
無人タクシーについては、既に実証実験が始まっていて、無人トラックの試験走行も始まり、また、自動運転車を直接消費者に販売する計画も明らかにしている。
 
更に、Waymoは無人公共交通について、住民のラストマイルを支える交通網とする事業モデルを発表したらしい。
 

 
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無人タクシーが最初の事業で、アリゾナ州に続きカリフォルニア州で試験運行が実施されるらしい。
 
無人タクシー商用運行時期は公表されていないが2020年と噂されている。
 
商用運行が始まると、無人タクシーはライドシェアを直撃し、輸送形態が激変し、タクシーがUberに置き換わったように、今度はWaymoUberを置き換えることになるという見方は興味深い。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

バーチャル環境で『特訓』 器用な動きを自己学習するロボットハンド

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MIT Technology Review記事「An AI-driven robot hand spent a hundred years teaching itself torotate a cube バーチャル環境で『特訓』 器用な動きを自己学習するロボットハンド」(Will Knight  AI担当上級編集者)の内容が興味深い。

 
 
このロボットハンドの俊敏さは人間の手とはまだまだ比較にならないレベルで、工場や倉庫で利用するにはまだあまりにも不器用だが、それでもなお、この研究は機械学習によってロボットの新たな能力を発見しようとしており、さらに将来、ロボットがバーチャル世界で新たなスキルを自己学習するようになり、ロボットのプログラミングや訓練のプロセスが大幅に短縮される可能性があるという。
 
「ダクティル(Dactyl)」と名付けられたロボット・システムを開発したのは、シリコンバレーの非営利団体オープンAIOpenAI)の研究チームらしい。
 
アルファベット(グーグル)の子会社ディープマインドは、強化学習を使ってアルファ碁(AlphaGo)を生み出したが、非常に複雑で難解なボードゲームである碁を、人間を超える能力で打つ方法を自己学習するコンピューター・プログラムである。
 
他のロボット研究者たちも強化学習をしばらく試していたが、現実世界の複雑さや予測不能性を模倣することが難しく、挫折しているらしく、オープンAIの研究者たちは、バーチャル世界にランダム変動を持ち込むことでこの課題を克服したという。
 
ロボットは、摩擦やロボット本体の雑音、物体がものに隠れて部分的に見えないなど、現実世界においてさまざまな要因が与える影響についても考慮できるようになったという。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

伊藤穰一・松本大氏らが議論『暗号通貨とこれからの規制』

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MIT Technology Review記事「伊藤穰一・松本大氏らが議論『暗号通貨とこれからの規制』」が参考になると思う。
 
 
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「テクノロジーの進化がもたらすレギュレーション維新」をテーマに、しばらく前に開催された「THE NEW CONTEXT CONFERENCE 2018 TOKYO」(デジタルガレージなどが主催)の最後のセッションでは、「FinTechの未来」と題したパネルディスカッションが開かれた。
 
ジョージタウン大学の松尾真一郎研究教授のスピーチに続くパネルディスカッションには、カンボジアのマイクロファイナンス会社AMKのケア・ボランCEO、上海商業儲蓄銀行のジョン・ユング副社長兼CIO、マネックスグループの松本 大CEOCEAiのブラッドフォード・クロスCEO、マネーフォワードの神田潤一執行役員が参加、MITメディアラボの伊藤穰一所長のモデレーションで、フィンテックの現状と規制のあり方について議論している。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

地球温暖化はもう手遅れか?(はたまたミニ氷河期到来か)

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国立環境研究所地球環境研究センターの江守正多副センター長が、「地球温暖化はもう手遅れか?(はたまたミニ氷河期到来か)」と論じている内容が興味深い。
 
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86日に米国科学アカデミー紀要(PNAS)に発表された1本の科学論文が示唆しているのは、たとえ人類がCO2排出を減らしていったとしても、世界平均気温が産業革命前よりも4~5℃高い「ホットハウス・アース」の状態へ地球が移行を始めるスイッチが入ってしまう可能性があるという。
 
論文の著者はオーストラリアのWill Steffen教授を筆頭とする国際的なメンバーで、世界の持続可能性研究をリードしている専門家たちで、また、この論文のカテゴリは"Perspective"であり、個別的な新知見が書いてあるというよりは、ある分野の研究の大きな見通しを示したものである(審査は通常の論文と同様)という。
 
2℃前後の気温上昇でホットハウス・アースへの移行が始まる可能性の根拠となっているのは、(1)過去の地球の状態との比較、(2)温暖化を増幅する様々なフィードバックの評価、(3)フィードバックの連鎖の可能性の指摘、といえるようだ。
 
まず前提となるのは、現在の地球が、「人類世」(または人新世、Anthropocene)と呼びうる、人類という特定の生物種が気候形成に顕著な影響をもたらすようになった、地球史上の新たな地質時代に入っているという認識という。
 
論文では、この人類世の行く末を、過去の地球が経験してきた状態との比較により考察しており、現在の高いCO2濃度と、それが人間活動の慣性によりさらに増加中であること、気候変化のスピードが過去に例がないほど速いことなどから、現在の温暖化がある臨界点を超えると、中新世中期(Mid-Miocene15~17百万年前)に近い状態に移行するまで安定化しないだろうと結論しているらしい。
 
中新世中期は、CO2濃度が300-500ppm(現在のCO2濃度は400ppm)、世界平均気温は産業革命前と比べて4~5℃高く、海面水位は10~60m高かったと考えられており、これがホットハウス・アースのモデルとなっているようだ。
 
次に、温暖化を増幅する様々な生物地球物理学的フィードバックとして、永久凍土の融解によるメタンやCO2の放出、海底のメタンハイドレートからのメタン放出、陸上と海洋の生態系によるCO2吸収の減少、アマゾン熱帯雨林の大規模な枯死、北方林の大規模な枯死などを評価しているらしい。
 
ドミノ倒しのように、これらのフィードバックの多くは、気温上昇(あるいはその速さ)がある大きさ(臨界点=ティッピングポイント)を超えると、不連続的に進行する、もしくは進行が止まらなくなる性質を持った「ティッピング要素」であると考えられるという。
 
臨界点の低い(1~3℃の)フィードバックのスイッチが入り、温暖化が増幅されることにより、臨界点が高め(3~5℃)のフィードバックのスイッチが入ってしまう、という連鎖が次々に起きることにより、比較的低い臨界点を超えることで、ホットハウス・アースへの移行が止められなくなる可能性があるという。
 
未来の地球は不確かさで満ちており、地球システムの様々なフィードバックも、太陽活動の変動も、そして我々人類の社会がどのように変化していくかも不確かな中で、人類は持続可能な未来を切り開いていかねばならないという指摘は、的を射ていると思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

出欠確認はツイッター、宿題はSlackで…… 教授が明かす、アメリカの大学でいま起きている変化

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BusinessInsider記事「Aprofessor in Ohio takes attendance on Twitter, posts homework on Slack, andholds office hours at 10 p.m. — and it shows how different Gen Z really is 出欠確認はツイッター、宿題はSlack…… 教授が明かす、アメリカの大学でいま起きている変化とは」が面白い。

こういう時代になったのかと、素朴に感じる。
 

 
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1990年代後半以降に生まれたジェネレーションZ世代は、アメリカの大学教育のあり方を変えている。
 
・オハイオ大学のある教授はニューヨーク・タイムズの取材に対し、大学での出欠確認やオフィスアワー(編集注:教員が研究室にいて、学生の相談などに応じる時間)といった教務に、ツイッターやスラック(Slack)、ズーム(Zoom)を使用していると明かした。
 
・こうした変化は、ジェネレーションZが幼い頃からテクノロジーとともに育ってきたことの表れだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

ウエーターはロボット、中国アリババのレストラン

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AFP記事「ウエーターはロボット、中国アリババのレストラン」が面白い。
 
小さなロボットのウエーターがくるくる移動しながらテーブルまで料理を運ぶ。
 
ガラスのふたを開けると上海風ザリガニ料理から湯気が立ち上り、ロボットが低い機械的な声で「ごゆっくりお楽しみください」と告げる。
 
この未来的なレストランは、中国の電子商取引大手アリババ(Alibaba、阿里巴巴)が手掛ける「Robot.He」で、中国では商取引におけるロボットと人工知能(AI)の活用が広がっており、同社もサービスと小売りの近代化を推進しているようだ。
 
Robot.Heは、効率化と人件費削減を目指しており、人間の代わりに電子レンジほどの大きさのロボットがウエーターとなり、テーブルの高さに設けられたレーンの上を動き、料理を運ぶらしい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

ディープマインド、50以上の眼病をAIで画像診断

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眼病を94.5%の精度で見つけられるAIがすばらしいのは、診断根拠を説明できることだというのは、尤もだと思う。
 

 
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ネイチャー・メディシン誌に掲載された論文「Clinically applicabledeep learning for diagnosis and referral in retinal disease」では、ディープマインド(DeepMind)の研究者が、50種類以上の病気を特定し、専門医に助言するAIシステムについて書いているが、もっとも重要なことは、医用スキャンのどの部分が診断結果につながったを示すことだという。

 
長い間、AIで課題となっているのがブラック・ボックス問題で、何を基にしたのかを説明せずに、結果を吐き出すというアルゴリズムの傾向を指すため、偏見の排除が難しい可能性があるというものだった。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


AI導入の4つの課題

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米エヌビディア日本代表の大崎真孝氏が、AI導入の4つの課題 を論じているのが、参考になると思う。

 

AIを導入して成功している企業でよく見るのが、現場でAIに気づき始めているごく少数の技術者がいて、同時に経営層はAIの潮流に危機感を持ち始めている事例で、そこで経営層はそのごく少数の技術者の意見をきっかけに決断するケースというのは、的を射ていると思う。

 

 

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1)製品やサービスの開発

AIの導入を加速させる要因は、これまで解決できていなかった自社の課題点や、うっすらと見えている未来の製品・サービスである。それらをAIで解決・実現できないかと検討することが最良だと考える。それらが従来の技術で解決できるのであればAIの導入はまだ必要ないことになる。

 

2)開発人材

AIの技術はオープンプラットフォームであり、日進月歩の市場の状況をつぶさに理解するためにも、大学を含めた外部との連携を強化する必要がある。

 

3)組織構造

初期は試作品の開発に特化するかもしれないが、その次の段階として、その他の多くの製品に応用できるような横串の組織構造を考慮していく必要がある。これを英語ではスケーラビリティーという。これができなければAIの技術の恩恵を十分に得ることなく、自社の取り組みが終わりを迎える可能性が高くなる。

 

4)これら全てについての決断や指揮命令系統

一言で、その企業のトップが決断し、導入時における全社の指揮命令系統を押さえるべきであると考える。日本の企業は往々にして現場力が高く、ボトムアップで改善と改良を重ねてきた。その成功体験の中で作られてきた組織構造でAI技術に対応するには多くの課題がある。

 

IT起業研究所ITInvC代表 小松仁


猛暑の英国、古代の遺構が続々見つかる 地表に「模様」くっきり

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先史時代の集落から墳丘墓、鉄器・青銅器時代やローマ時代の農園まで──今夏の熱波と干ばつの影響で、これまで野原や畑に隠されていた未知の遺跡や遺構が英国各地で次々と発見されているというAFP記事は面白い。
 
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 古代の堀や土塁が埋まっている土地は、そうでない土壌よりも水分を多く含み、地表の植物がよく育つため、干ばつのときには、その部分だけ青々とした草が残る、一方、古代の石壁などの遺構が地下にあると植物は育ちにくく、雨がしばらく降らないと茶色く枯れてしまうことが多い、そのため、いずれも上空から見ると、地下に埋まった遺構の形状がくっきりと描き出されるらしい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

世界を支配する『データ王』GAFを止めるのは誰か

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MIT Technology Review記事「It’s time to rein in the data barons 世界を支配する『データ王』GAFを止めるのは誰か」(Martin Giles サンフランシスコ支局長)で、フェイスブック、グーグル、アマゾンはすべて、ユーザーに関するデータを大量に集めてアルゴリズムを強力にする必要があるビジネス・モデルを採用しており、企業力はその情報に依存しているが、この3社が際立っているのは、収集したデータの量と精緻化により巨大帝国を築いたことだという指摘は、的を射ていると思う。
 
AIの時代へと突き進んでいる現在、AIが力を発揮するためには、膨大な量のデータを読み込ませなければならない、莫大な量のデータを持つデータ王たちは、無人乗用車から融資判断ソフトウェアに至るまで、あらゆるデバイスで動くAIを訓練するときに有利なスタートをきれることになる、他の企業にとって、巨大インターネット企業に追いつくことは今まで以上に困難になるのは間違いないだろう。
 
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IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

五輪対策のサマータイムで健康被害はあるのか?

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ニュージャージー州在住、作家・ジャーナリストの冷泉彰彦さんが、「五輪対策のサマータイムで健康被害はあるのか?」と論じているのが興味深い。
 

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米欧の場合は、緯度が高い地域を中心に「日照時間を活用しよう」という発想が原点にあり、例えば、アメリカの場合、夏の暗くなる時間を「1時間伸ばす」ことで、平日の帰宅後にスポーツを楽しむということは、すっかり定着しているようだ。
 
「日照」を「良いもの」だとして利用しようというのが高緯度地方のサマータイムだと言え、省エネ効果ということで言えば、夕方から晩にかけての照明コストの削減ということになるわけである。
 
ところが、今回の東京五輪へ向けてのサマータイム構想は、全く違い、日照時間を「良いもの」として活用しようというのではなく、反対に酷暑対策として、昼間から夕方の時間を避けるのが目的であり、7月から8月においては、24時間の中で「ここしか涼しくない」という日本標準時の5時から7時の時間帯を何とか有効活用しようというものである。
 
健康への影響ということでは、熱中症対策という効果を考えれば救命になるケースも想定されるわけで、「時差による負荷」を上回る効果が生まれるかもしれないという。
 
業務用・民生用のソフトウェアに関しては、アルゴリズムとしてはそれほど複雑なものでないので、綺麗なプログラムであれば大した負荷にはならない、グローバルな汎用ソフトであれば、国別の設定パラメーターを変えれば対応可能だとみているようだ。
 
日本全国で筋の悪いプログラムが大量にあって、とても修正が間に合わないというのであれば、時計をずらすのではなく、予定をずらす方法で対処を検討してはどうかというのは、的を射ていると思う。
 
つまり始発電車が午前3時半とか、出勤が午前6時、五輪のマラソンのスタートは、いっそ午前5時、昼食タイムは午前10時、その代わり、終電は2230分、退社時間は18時厳守という方法で、実務的な検討をしてみる価値はあるはずというのもよく理解できる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

リチウムイオンバッテリーの倍以上の性能で発火の危険性がない「全固体リチウムバッテリー」の開発に成功

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Battery breakthrough: Doubling performancewith lithium metal that doesn’t catch fire | University of Michigan News
 
ミシガン大学の機械工学教授のジェフ・サカモト氏は、金属リチウムバッテリーがデンドライトの析出によってショートしてしまうという欠点を解決するために、電極に用いる金属リチウムの表面をセラミック製の固体電解質でコーティングすることで物理的に安定させるというアイデアを思いつき、度重なる実験の末、高温でコーティングしたセラミック電解質によって、デンドライトが析出しないような金属リチウム電極の開発に成功したという。
 
研究チームによると、この新しい電極を用いた全固体リチウムバッテリーは、リチウムイオンバッテリーとほぼ同じ速度で充電することができる上に、リチウムイオンバッテリーに見られるようなバッテリーの劣化が見られず、リチウムイオンバッテリーの倍以上の比容量・エネルギー密度が期待できるらしい。
 
携帯電話やノートPCだけではなく自動車(EV)への応用も期待できるようだ。
 
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IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

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