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Channel: IT起業研究所 ITInvC 代表小松仁
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感情検知の技術に広がり マーケティングに応用も

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シリコンバレーのフリーランス・ジャーナリスト瀧口範子さんが、「感情検知の技術に広がり マーケティングに応用も」で、最近よく開発されている「感情検出テクノロジー」に関して伝えている内容が興味深い。

 
このテクノロジーはかなり前から開発されてきたが、近年ようやく使えるレベルに発展し、応用範囲が幅広いと期待が高まっているようだ。
 
検出方法にはいろいろあって、表情を読み取るものや声の調子から判断するものなどがあるらしい。
 
すでにこのテクノロジーは、広告の効果やテレビ番組の受容度を確かめるユーザー・テストで多用されているとのこと。
 
ゲームや教育などにも使え、さらに精神医療やリハビリの分野でもモニタリングや治療の判断に利用できるという。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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世界の経済成長は新たな盛り上がりを迎えているのか ~鍵を握る知財投資~

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経済産業研究所RIETIの中島厚志理事長が、「世界の経済成長は新たな盛り上がりを迎えているのか ~鍵を握る知財投資~」で論じている内容が興味深く参考になると思う。
 
少子高齢化が世界最速で進む日本においては、人口減少が経済にもたらすマイナスの影響をイノベーションとそれに基づく生産性向上で補っていくしかなく、世界経済が人口増鈍化を第四次産業革命でブレイクスルーする必要に迫られているのであれば、日本こそその先頭に立たなければならない、というのは的を射ていると思う。
 
「ここ1年半あまり内外経済の回復を背景に主要国の総固定資本形成も回復に転じているが、注目されるのは知財投資の高まりである。
とくに伸びが大きいのが米国とドイツであり、知財投資がイノベーションにつながる研究開発投資やソフトウェア投資などを含むことを勘案すれば、AIIoTやインターネットを軸とした第四次産業革命とインダストリー4.0に向けて両国が先行しているようにも見える。」
 
「残念ながら、日本は第四次産業革命に向けての競争にやや出遅れているように見える。
日本は知財投資で伸び悩んでいることが一因である。
しかし、一方でR&D投資では高めの伸びとなっており、ソフト面では出遅れていてもハード面では競争力を維持しているようにも見える。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
主要国:知財投資増減率の推移
注)前年同期比でトレンド。米国のみ民間非住宅分 (出所)Eurostat、内閣府、米BEA
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火星旅行、2024年までに実現=マスク氏

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WSJ誌記事「火星旅行、2024年までに実現=マスク氏」の内容が興味深い。
 
イーロン・マスク氏は、これまでで最も強力なロケットを製造し、再利用可能な巨大宇宙船を火星へ打ち上げる計画を10年足らずで実現する考えのようだ。
 
初の火星旅行は2022年か24年までに実現できるとみており、これは米国その他の政府が予想する時期より10年以上早い。
 
スペースXは極めて強力なロケットに加え、火星旅行者だけでなく、民間衛星事業者や米政府も利用できる宇宙船の開発を目指すとしている。
 
現行の推進ロケットや船体の技術を生かしてより大型かつ高性能のモデルを作り上げる方法により、今生まれているキャッシュフローを計画実現の資金源にするという。
 
既存ハードウエアを段階的に廃止し、比較的早期に多目的システムへ移行するらしい。
 
2022年という期限については「意欲的」なものだと認めつつ、24年までに最大6機の宇宙船を火星に送り、そこで燃料補給施設の建設を始めることにはかなり自信があると語っているらしく、目の前の話なので結果が見えてくるわけで、期待したい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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深海版イーロン・マスク登場、海の底に魅せられた起業家の冒険

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BloombergBusinessweek「深海版イーロン・マスク登場、海の底に魅せられた起業家の冒険」の内容が興味深い。

 
宇宙飛行士になりたかった少年だったという現在55歳のストックトン・ラッシュ氏は、自分もいつか大気圏の外へ飛び立つため、10代で航空機の操縦を学んだが、有人宇宙探査の範囲が限られていることに幻滅したという。
 
地球外にあると思っていたすごいものは、水中にあると気づきました、というのは面白い。
 
「サブマーシブル」と呼ばれる小型で頑丈な深海潜水艇は、いわば宇宙船の深海版で、極めて希少性が高いらしく、「海洋の平均水深まで潜航できるサブマーシブルがなぜ世界に数隻しかないのか、理解できなかった」という。
 
2009年、ラッシュは「有人サブマーシブル・ソリューション」を提供するオーシャンゲート(OceanGate)を創設、潜水艇の設計を猛勉強するとともに、共同創設者のギジェルモ・ゼーンライン(後に経営から手を引き、現在は少数の株式のみを保有)と潜水艇2隻を購入して改良に取り掛かったという。
 
潜航深度の記録を塗り替えた2つの潜水艇は、中国の蛟竜号と映画『タイタニック』を監督したキャメロンの1人乗りの潜水艇「ディープシー・チャレンジャー」らしい。
 
「この2つを建造したのは、それまで潜水艇を造った経験がない人たちだ。問題は潜水艇じゃない。ビジネスモデルと運搬法だ」というのは、興味深い。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 

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日立IT部門がシリコンバレーで生き残れた理由——『やめる事業』選択こそが企業を成長させる

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シリコンバレーの海部 美知(ENOTECH ConsultingCEO)さんが、BusinessInsider誌の記事「日立IT部門がシリコンバレーで生き残れた理由——『やめる事業』選択こそが企業を成長させる」で紹介している内容が興味深い。

 
日立グループとして統括する米国本社はニューヨーク郊外にあるが、IT事業部門はシリコンバレーのサンタクララにあり、このIT事業部門を改組して新会社「Vantara」とするという発表があったようだ。
 
新会社は日立データシステムズHDSを核として、傘下のデータ解析会社Pentahoと、コンサルティング部門を統合、自社IoTプラットフォームLumadaをベースとして、産業向けIoTIIoT, Industrial Internet of Things)ソリューションを主力事業として打ち出していくという。
 
IIoT」というカテゴリーそのものが、「本当に、これだけの大企業の屋台骨を支える商売になるのか」という大前提の部分も現在のところ未知数という指摘は、無視できないかもしれない。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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日本がAIで勝つためには「魅力的な給与」があればいい

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東京大学大学院松尾豊特任准教授と金井良太アラヤ代表取締役社長による、「AIのグローバルなトレンドと日本企業の現状、これからのビジネスの機会と危機」についての対談の中で、次の一節が特に参考になると思う。
 
金井:どこか一つの企業が成功事例として出てくれば、後に続くのかもしれませんね。技術としては、どのあたりが応用になるとお考えでしょうか。
 
松尾:画像認識でしょうね。海外の企業も参入しやすいので、医療画像などはすでにレッド・オーシャン化しています。画像認識よりさらに踏み込んで、「画像認識+ロボティクス、または産業機械」というところをやった方が良いと思います。私の研究室でも2年程前から取り組んでいますが、当時機械系に詳しい研究者はいなかったのですが、無理やり「やれー」と(笑)。
 
金井:実は、私の会社の内情もそんな感じです。画像認識の技術とディープラーニングの技術を組み合わせてマグロの個体数を数える、ということをやっています。画像認識はずっとやってきたんですが、画像で特殊な対象を差別化するのって難しいじゃないですか。それはビジネスに役に立つので良いのですが、ただ一般的な物体認識だけだと価値を感じてもらえないので、やはり学習を組み込んだロボティクスかな、と思ったりしています。今後競争は激しくなりそうですね。
 
松尾:結局産業的にも、研究的にもディープラーニングで認識の問題が解決しはじめたら、次は「身体性」が重要だからそこになりますよね。至極当然で、正しい方向だと思います。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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SpaceX、火星コロニー計画の現状と、新ロケット『BFR』による都市間移動サービスを発表

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ITmedia誌記事「SpaceX、火星コロニー計画の現状と、新ロケット『BFR』による都市間移動サービスを発表」の内容が、面白い。
 
SpaceXのイーロン・マスクCEOが国際宇宙会議で講演し、火星旅行のための新ロケット「BFRBig Fucking Rocket、コードネーム)」の開発と、このロケットによる地球上の都市間移動サービス構想を発表している。
 
例えば飛行機では10時間かかる東京とロサンゼルス間を約30分で移動でき、料金は旅客機のエコノミークラス並みになるとしているらしい。
 
同社はITS(惑星間輸送システム)として昨年発表したものよりやや小型の新ロケットBFRを開発しているという。
 
BFR建設のため、従来の「Falcon 9」などのロケットの開発リソースを集中させるとし、開発コストは膨大だが、ブースター部分も宇宙船部分も完全に再利用可能になり、コストが大幅に削減できる見込みのようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
BFREarth toEarth

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安倍首相は『真の保守』ではない!西部邁氏が迷走政治を一刀両断

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DiamondOnlineの記事「安倍首相は『真の保守』ではない!西部邁氏が迷走政治を一刀両断」で論じられている内容が興味深い。
 
「口にするのも辟易してしまうような論点ですね。残念ながら、日本は保守という言葉の意味をきちんと理解しようとしない人ばかりのように思える。私はそうした人々に憤りを込めて、あえて『ジャップ』と呼んでいます。保守は一般に思われているように、『現状を維持する』という意味では決してありません。」
 
「安倍首相は最初から保守ではなかったわけです。実は第一次安倍政権が退陣した後、世間から総バッシングを受ける中で、僕だけは彼に手を差し伸べた。1年間にわたって毎月1回のペースで『保守とは何か?』というテーマの勉強会を開催して励ましたのです。
ただ、第二次安倍政権が発足してからは一度だけ食事をともにしただけで、意識的に距離を置くようにしています。だって、政治になんて関わりたくないし、もともと安倍さんには特に悪意を抱いていない一方で、特別に期待もしていないから。
 ただ、アベノミクスにおいて、安倍政権が国土強靱化をはじめとするインフラ投資に躍起になっていることは嘆かわしい。あまりにも近視眼的で、ただ橋を何本つくり替えるとかいった施策を進めているだけに過ぎないからです。国のインフラ(下部構造)を整備するに当たっては、まずはスープラ(上部構造=日本社会の今後の方向性)についてしっかりと議論することが大前提。しかし、それがまったく欠如しているのが実情です。」
 
「どちらも歴史から学べない左翼であるという意味で、米国とロシアは二卵性双生児なのです。そのような両国が対立したのは、米国が個人主義的な方向で変化を起こそうとしたのに対し、ソ連は共産党の集団主義的な指導のもとでそれを推進しようとしたからです。
 要するに、『どちらが中核で革マルなのか』といった程度の違いにすぎず、米国もロシアも言わば左翼同士の内ゲバ、もしくは内紛を繰り広げてきただけの話。こうした背景を知らないまま、ジャップは長く保守と革新の意味を捉え違えてきました。
 繰り返しになるけれど、今の安倍政権なんて、保守とはまったく何の関係もない。それなのに安倍首相は日米が100%の軍事同盟関係にあると悦に入る始末で、戦後の日本人の愚かさ加減がにじみ出ていると言えるでしょう。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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国連がAI・ロボット動向を監視する常設組織設置へ

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ロボットやIoTの専門メディア「ロボティア」代表の河 鐘基(ハ・ジョンギ)さんが、「国連がAI・ロボット動向を監視する常設組織設置へ」とForbsjapan上で紹介している内容が興味深い。
 
英ガーディアンは、国連がAIおよびロボットの導入による大量失業、また戦争勃発の脅威を監視する常設組織を、オランダ・ハーグにて設置・運営することにしたと報じているらしい。
 

同組織の名称は「人工知能・ロボットセンター(Centre forArtificial Inteligence and Robotics)」で、AIおよびロボットが人間の仕事を奪うリスクや、犯罪集団もしくはならず者国家による自律ロボット兵器の展開を想定し、動向を集中的に監視していくという。

 
テスラ・モータズのイーロン・マスクCEOなどAI・ロボット分野のリーダー100人余りが、兵器にAIを搭載することで負のイノベーションが起こる可能性があると懸念を表明し、国連が人工知能ロボットの危険性を防ぐために行動をすべきだと主張していたが、今回、それが実現する形ということになるようだ。
 
ただし、自律AIロボット兵器に関して言えば、ならず者国家や犯罪集団だけではなく、米国や英国、中国、ロシアなど大国が中心となって開発を推し進めている現状があり、今後の展開は単純ではないかもしれない。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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CEATEC JAPAN

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今年の「CEATEC JAPAN」を覗いてみたが、有名どころも含め、IoTAIが多かれ少なかれ何らかの形で絡んでいるのがよくわかる。
 

講演では、産総研フェローで人工知能研究センター長の辻井潤一さんが、「AIx ものづくり」の中で、「ロボットと人工知能」について話していた内容が参考になった。

 
展示では、量子コンピュータを実用性で超えるという富士通の「デジタルアニーラ」技術が面白かった。
 
これは、先日、「組合せ最適化手法の実問題適用を容易にする技術を開発 量子コンピューティング技術を応用し、『デジタルアニーラ』を化学・金融分野に適用」とプレスリリースした内容に即したものである。
 

カナダの1QB Information TechnologiesInc.のソフトウェアと富士通のハードウェアによる協業で、化学分野と金融分野における実用規模の問題に対して効果の検証を行なっている。

 
化学分野では50原子規模の分子類似性比較問題、金融分野では500銘柄を使ったポートフォリオ最適化問題に対して、従来は必要な精度の解を得るための準備期間に2週間程度を要していたのが、1日未満にまで短縮されることを確認したという。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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AIのブラックボックスを開き自動運転のメカニズムを解明、信頼できる完全自動運転車の研究が進む

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シリコンバレーのVentureclef代表宮本和明さんが、「AIのブラックボックスを開き自動運転のメカニズムを解明、信頼できる完全自動運転車の研究が進む」と伝えている内容が興味深い。
 
「我々はAIを信用していいのかという大きな命題に直面している。AI Carは車載カメラの画像から特徴量を高精度で検出し、人間のドライバーよりはるかに安全に走行する。しかし、AIの中身はブラックボックスで、運転テクニックは開発者ではなくAI Carだけが知っている。我々はなぜAI Carが安全に走行できるのかが分からない。」
 
NvidiaAI Carの開発に力を注いでおり、そのプロトタイプ「BB8」を開発し市街地で走行試験を実施、ハイウェーや一般道路を完全自動で運転し、道路というコンセプトを理解でき、車線が無くても人間のように運転できるという。
 
BB8は人間の運転を見てドライブテクニックを学ぶ。BB8はニューラルネットワーク『PilotNet』を搭載し、車載カメラの画像とそれに対応する運転手のハンドル操作を読み込み、ネットワークが運転技術を学習する。学習したPilotNetはカメラの画像を見るだけでステアリング操作ができるようになる。」
 
問題はPilotNetが学習したドライブテクニックを人間が理解できないことで、なぜ車線が描かれていない道路を安全に走れるのかそのロジックが分からない、このためNvidiaPilotNetが学習した内容を出力するシステムの研究を始めたようだ。
 

研究成果は「Explaining How a Deep NeuralNetwork Trained with End-to-End Learning Steers a Car」として公開されたという。

 
ただし、AI Carのブラックボックスを解明する研究は緒に就いたばかりという指摘は、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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GoogleのAIスマホ『Pixel 2』は世界最高水準のカメラ、Deep Learningが鮮やかな画像を生成する

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シリコンバレーVentureclef代表の宮本和明さんが、「GoogleAIスマホ『Pixel 2』は世界最高水準のカメラ、Deep Learningが鮮やかな画像を生成する」と紹介している内容が興味深い。
 

Google104日、第二世代のAIスマホ「Pixel2」と「Pixel 2 XL」を発表した。

 
Pixel 2はカメラ性能が大きく進化し、ベンチマークで世界最高位をマーク、高い評価を受けた理由はDeep Learning技法の強化で、AIが高品質の画像を生成する点にあるようだ。
 
Pixel 2は音声アシスタント「Google Assistant」、ビジュアル検索機能「Google Lens」、及びイメージ生成技法「Computing Photography」とAI機能をフルに実装しているらしい。
 

Google LensMachineVision (画像認識機能) MachineLearningKnowledge Graph (知識データベース) で構成される。

 
名所旧跡や本や音楽アルバムや映画などの情報を表示することができ、例えば、建物をGoogle Lensで見るとこれは1236年に建立された東福寺であることが分かるようだ。
 
小型軽量のカメラ「Google Clips」はインテリジェントな機能を持ちAIが人物を識別するという。
 
このためClipsは親しい人物を中心に撮影,また、撮影のタイミングも自律的に判断するらしい。
 
被写体の動きが止まったタイミングを見て撮影を始め、被写体の一部が隠れているようなときは撮影しない。
 
このため事前にClipsに家族関係者などを教えておき、Clipsを使うにつれ搭載されているMachine Learningは親しくしている人物を学びその人を中心に撮影するようになるという。
 
Clipsは屋内で家族やペットなどを撮影することを想定してデザインされているようだ。
 
Googleはハードウェア製品にAIをフルに実装し機能強化を推し進めているようだ。
 
Pixel 2ではAIがプロの写真家の役割を担い高品質なイメージを生成する。
 
Clipsではもはや写真を撮影する行為は必要が無くAIが最適なシーンを撮影する。
 
カメラはコンピュータとなり機能や特性はDeep Learningが決定する。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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自動車産業の未来 部品網の構造変化に備え

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経済産業研究所RIETIの浜口伸明 プログラムディレクター・ファカルティフェロー(神戸大学経済経営研究所教授)が、「自動車産業の未来 部品網の構造変化に備え」で論じている内容が興味深く参考になる。
 
高度に発展したサプライチェーン(部品供給網)が日本の自動車産業の国際競争力の主な源泉のひとつであるだけに、EV中心の自動車市場で日本が新たな競争優位をどのように築くことができるのか、将来は不透明であるという指摘は尤もだと思う。
 
環境対策を強化する欧州、シェール革命で電力価格が下がった米国、都市環境問題が深刻な中国など、世界の主要な自動車市場でEVが脚光を浴びるようになっており、日本もその流れに向かっていくことは避けられないだろう。
 
このような変化が、現在の国内状況を前提にすると、劇的に起こることは考えにくいというのも的を射ていると思う。
 
1の理由は電力供給体制の制約で、航続距離が短いことへの消費者の不安に応えてバッテリーの容量を増やしても、安全のため家庭電力の出力は抑えられているため、充電時間が伸びてしまい消費者の不満につながるというジレンマがある。
 
EVが広まるには、電力供給体制を大幅に拡充する必要がある。
 
単に発電量を増やすだけではなく、ITでネットワークを最適化するスマートグリッドを取り入れた電力供給システムの改革が必要になるだろうというのはよく理解できる。
 
サプライチェーンの再編に時間がかかると考える第2の理由は、修理などアフターマーケッ卜の存在という。
 
自動車検査登録協会によると、現在国内で7600万台の自動車(乗用・貨物・乗合)が保有されている。
 
仮に新車販売(昨年で500万台)が毎年EVになると仮定しても、国内の自動車の半分がEVに置き換わるのに約8年間かかり、様々なシステム変更に時間を要することも考えれば、10年以上かかるだろうというのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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中小企業の産学官連携によるイノベーションとその支援組織等に求められるもの

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経済産業研究所RIETIの吉田雅彦コンサルティングフェローが、「中小企業の産学官連携によるイノベーションとその支援組織等に求められるもの」で論じている内容が興味深く参考になる。
 
中小企業では、経営者自身がイノベーションの全体構想を作り、探索すべき外部資源の技術的スペックを定義し、探索費用をかけて探索して、目的の外部資源(大企業をスピンアウトしたベンチャー企業が必要な技術を持っているなど)を見つけ出した事例などは少ないと言わざるを得ない。
 
中堅・中小企業のイノベーションの課題は、第1に、人材など社内の経営資源が限られており、イノベーションを行おうとするとオープンイノベーションを行わざるを得ない場合が多いことというのは、尤もだと思う。
 
2に、オープンイノベーションを行おうとすると、イノベーションの各段階において、外部資源を調査する探索コスト、外部のパートナーが機会主義的行動(裏切り行為)を採らないかモニタリングコストを負担しなければならないことというのは、よく理解できる。
 
支援組織の役職員の信頼性、役職員の志、役職員の知見・能力、支援組織等のサービス、支援組織を機能させるマネジメント、優れた支援組織である証左などの項目を取り上げ、イノベーション支援組織等が役割を果たす条件を整理しているのは、参考になると思う。
 
特に、技術知識、人脈を蓄積し、経営者に貢献する力を高めるには、長期(10年以上)に支援者としてコミットする必要があり、23年などの短期間での人事異動は、それまでの努力を無にする結果になりかねないことに留意する必要があるという指摘は尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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グーグルが量子超越性の実現にめど、数カ月内に実証も

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MIT Technology Review記事「グーグルが量子超越性の実現にめど、数カ月内に実証も」(Emerging Technology from the arXiv 最新の研究成果とPhysicsarXivプリプリントサーバーに掲載されるテクノロジーを取り上げるコーネル大学図書館のサービス)の内容が興味深い。

 
カリフォルニア大学サンタバーバラ校とグーグルの研究者が、超伝導ループを使って9キュービット(量子ビット)のシステムを開発することに成功したらしい。
 
「量子超越性」は、従来型コンピューターを使うよりも、明らかに量子コンピューターでなければ処理できないほどの計算量を量子コンピューティングで処理できるようになることをさしている。
 
50キュービット(量子ビット)程度の量子コンピューターが世界最速のスーパーコンピューターを凌駕することは、物理学者の間では昔から知られているという。
 
量子ビット数を5から9に増やしたときのエラーの増加率から考えて、この技術で60量子ビットまで拡張可能だとしており、「量子超越性」が遠からず実現する可能性が出てきたという。
 
今回の実験結果で重要なのは、超伝導チップではエラーの急激な増大が起こらないことを示したという点で、エラーはゆっくり増大したので、実用性のある重ね合わせ状態を60キュービットまで維持できるはずだという。
 
ただし、50キュービットのチップは、研究チームが示した割合でエラーが増大する場合にのみ可能なのだが、研究で示せたのは、キュービットが5から9に増えた場合のエラーの増加率で、キュービットが9から50に増えるときもエラーは同様の増加率を保つのだろうか、という疑問は尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
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PCもスマートフォンも不要なスタンドアロン式のVR HMD「Oculus Go」

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Facebook傘下のOculus VRが、サンノゼで開催の年次開発者会議「Oculus Connect」で、PCもスマートフォンも不要なスタンドアロン式のVR HMDOculus Go」を発表したが、2018年初頭に199ドルで発売する計画らしい。
 
機能的には現在提携している韓国Samsung Electronicsの「Gear VR」(初代は99ドル、コントローラ付きの現行製品は130ドル)とほぼ同じで、スマートフォン不要のGear VR”とみてよさそうだという。
 
Oculusが独自の低価格スタンドアローン・ヘッドセットを発表したことは、SamsungGear VRへの依存を減らし、ローエンドのVR市場でのフリーハンドを広げるもので、Facebookが新たなユーザーを開拓する助けとなりそうだというのは的を射ていると思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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魅力より快適

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宋 文洲さんの論長論短 No305「魅力より快適」の内容が興味深い。
 
「この頃なかなか結婚しない人が増えていますが、ある意味分かります。
長年一人暮らしに慣れた人にとって確かにつまらない時や寂しい時もありますが、一人でいれば不快なことはまずありません。慣れない人、特に不快にさせられる人と一緒に過ごすことはたいへんリスクを感じてしまうでしょう。だから結婚は若くて人間関係について無知のうちにやってしまわないとなかなか面倒なことになるでしょう。」
 
「男女だけではありません。よく観察してみると魅力的な人よりも感じの良い人、つまり嫌味のない人はよく集まりやパーティーに誘われるのです。一見存在感の無い人だと見られてしまいますが、長い目で見ると定期的に人を不快にさせる人よりずっと他人に良いイメージを与えています。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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カリフォルニア州『無人の自動運転』テスト解禁へ、全米初

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ForbsJapan記事「カリフォルニア州『無人の自動運転』テスト解禁へ、全米初」の内容が興味深い。
 
カリフォルニア州車両管理局(DMV)は、ロボット車両のオペレーションに関わる規則の改訂案を発表したが、最大の変更点は、史上初めて無人の自動運転車両を公道で走行させられるようになる点で、改訂案は15日間のパブリックコメント期間を経て、承認プロセスに向かうという。
 
アリゾナやミシガン、フロリダの各州が規制を緩和し、企業誘致に乗り出したことが、今回のカリフォルニア州の決定を招いたという見方があるようだ。
 
自動運転分野ではアルファベット傘下のウェイモやGM、フォード、テスラ、ウーバーらが数十億ドルを注ぎ、今後数年以内の商用化の実現を目指しているようだ。
 
DMVによるとカリフォルニア州では現在、42社の企業が合計285台の自動運転車を公道でテスト走行させているらしい。
 
米国の連邦議会の下院に続き、上院でも先日、無人の自動運転車両の導入に関する法案が全会一致で合意を得ており、これが州独自のルールの制定の妨げになる可能性もあるらしい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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アマゾン、配送途中のドローンを自動運転車で充電する技術--特許を取得

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CNETJapan記事「アマゾン、配送途中のドローンを自動運転車で充電する技術--特許を取得」の内容が興味深く参考になると思う。
 
ドローンを荷物の配送に利用するアイデアは以前から存在し、さまざまな企業が実験していたり試験的なサービスを運営したりしているようだ。
 
しかし、小型ドローンの弱点は短い航続距離で、大容量バッテリの搭載が難しいため、遠方への配送には使えない。
 
そのため、例えばWal-Mart Storesは配達先の近くまで飛行船でドローンを運ぶ技術、IBMは空中で荷物を中継するドローンの技術、Amazon.com傘下のAmazon Technologiesは合体飛行するドローンの活用技術を考案し、弱点を補おうとしているらしい。
 

さらにAmazon Technologiesは、自動運転車からドローンに充電する技術を考案し、米国特許商標庁(USPTO)へ出願したところ、「SYSTEMS, DEVICES AND METHODSDELIVERING ENERGY USING AN UNCREWED AUTONOMOUS VEHICLE」(特許番号「US 9,778,653 B1」)として登録されたらしい。(出願日は2014627日)

 
この特許は、配達途中や配達からの帰還など、移動中のドローンでバッテリ残量が少なくなったら、充電機能を備える自動運転車と合流させて充電する技術のようだ。
 
EVが今後増えていくことを想定すると、中々有効ではないだろうか。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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グーグルへ転じたスタンフォード研究者が語る次世代AIに必要なこと

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MIT Technology Review記事「グーグルへ転じたスタンフォード研究者が語る次世代AIに必要なこと」(Will Knight 米国版 AI担当上級編集者)の内容が興味深い。
 
スタンフォード大学の人工知能研究所(SAIL)所長からグーグルに転じたフェイ・フェイ・リーは、次世代のAIは「人間中心」を目指すべきだという。
 
それには文脈の理解に立ち返る必要があると指摘している。
 
(なぜグーグルに入ったのか?)
AIが及ぼす世界への影響について考えることが非常に重要であり、「AIの民主化」こそが最も重要な使命の1つだとし、それにはすべての産業にコンピューティング・サービスを届けるクラウドが有力な手段になるという。
 
AIは、今よりもさらに「人間中心」になる必要があるとしている。
 
現在のAIテクノロジーの大きな成果といえば、雑多な情報から一定の規則や意味を持つものを選別して取り出すパターン認識が挙げられるが、AI1つの課題に集中し、課題の前後関係を意識することに欠け、人間の持つ柔軟性もないという。
 
人間の暮らしをより良く、世界をより安全に、生活をより実りのある素晴らしいものにする技術を開発、実現するには、人間レベルの意思疎通や、新しい価値を見いだすことを目的とする共同作業といった考え方が必要になるというのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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