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Channel: IT起業研究所 ITInvC 代表小松仁
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Facebook、政治を変えるか?

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シリコンバレー在住ジャーナリスト瀧口 範子さんが、米大統領選で「フェイクニュース(偽ニュース)」を拡散したと批判された米Facebookの迅速な対応ぶりを紹介している。
 
マーク・ザッカーバーグCEOは、2月に「グローバル・コミュニティを構築するために」という文章を発表し、これまでは友達や家族をつなげてきたFacebookが、今後はそのプラットフォームをより良い市民社会の構築にも提供すると宣言していた。
 
今回発表した「タウンホール」という機能は、それを具現化するものの一つだと見られているが、英語で市役所・町役場という意味で、地方議会の議員に連絡し要求を伝えられるものらしい。
 
大統領選期間中にFacebookはフェイクニュースが行き交うプラットフォームとなっただけでなく、同じ意見を持つ人々だけが結集して、結果的に自己強化的な環境を提供してしまったとされ、英語で「バブルの中(stay in your bubble)」と表現されるが、自分と同じ意見の人たちばかりの中にとどまり、外側が見えなくなるような状況を作り上げてしまった点も問題とされてきた。
 
タウンホール以外にも、Facebookが取り組んでいる修正はたくさんあるようで、フェイクニュースを自動的、あるいは手作業で封じ込める仕組みを取り入れたのもその一つだという。
 
市民社会のためのツールへの変貌も、Facebookらしく素早い動きと評価できそうだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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殺菌ロボットがアメリカで導入が広まっている

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シリコンバレー在住フリーランス・ジャーナリスト瀧口 範子さんが、病室などに置いてボタンを押せば自動的にそのまわりを消毒してくれるという、ゼネックス社製他の殺菌ロボットがアメリカで導入が広まっている様子を紹介している内容が興味深い。
 
ゼネックスの製品はカートのようなかたちをしていて、それを病室に運び込んでスタートさせると、上部の傘のようなものが高く伸び、その下に取り付けられたシリンダー状の光源から紫外線(UV)が照射され、パルスでピカピカと点滅して発せられる紫外線は方々に反射して、人間の手では届かないベッドの裏や病室の隅、壁の隙間といったところにも到達するというしくみで、1台で160室以上を殺菌できるらしい。
 
現在すでに当たり前になっている自動走行技術が追加されるのは、時間の問題だろうというのは、尤もだと思う。
 
昨今の滅菌社会においては、けっこう需要が高まるロボットかもしれないというのも、よく理解できる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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メリーランド大学研究チームの「イオントラップ型量子コンピューティング」技術

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Emerging Technology from the arXiv(最新の研究成果とPhysics arXivプリプリントサーバーに掲載されるテクノロジーを取り上げるコーネル大学図書館のサービス)によると、メリーランド大学の研究チームが、「イオントラップ型量子コンピューティング」技術により3キュービット(量子ビット)の量子コンピューターで高速検索アルゴリズムの実行に初めて成功したらしい。
 
20年前、ベル研究所(ニュージャージー州)のコンピューター科学者ロブ・グローバー研究員によって考案された画期的アルゴリズムは、検索対象が増えても比例して計算量が増えないため、飛躍的に検索時間を短くできるとされてきたようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 

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ミレニアル世代(1982~2004年生まれの世代)がシリコンバレーを離れたがっている

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シリコンバレー在住フリーランスの編集者・ジャーナリスト瀧口 範子さんが、最近の調査で、ミレニアル世代(19822004年生まれの世代)がシリコンバレーを離れたがっていることが分かった、と紹介している内容が興味深い。
 
これまでもシリコンバレーは40歳以上になると住みにくくなる場所だと言われてきたようだが、シリコンバレーの民間団体「ベイエリアカウンシル」が20171月に、シリコンバレーと周辺地域の住民1000人に対して実施した結果では、全体の40%が今後数年の間にこの地域から引っ越したいとしており、その割合は昨年の33%から増えているという。
 
ミレニアル世代に絞ってみると、この数字は46%にも上り、シリコンバレーを見回すと若者がやたらと多く、まさにこのミレニアル世代ばかりが目につくのだが、彼らの半数近くが早くここから出て行きたいと考えているとは意外だ、というのはよく理解できる。
 
回答者の55%がこの地域の生活費高騰、41%が交通渋滞、39%が住宅問題を懸念しているとしているらしい。
 
さらに、民間団体の「ジョイント・ベンチャー・シリコンバレー」が行った調査に基づく「2017年シリコンバレー指数」という、主にこの地域の経済環境を調査した結果では、住人の12人に1人が米国勢調査局の定める貧困線(生活を支えるのに必要な最低限の収入を示すもので、例えば子供2人がいる4人家族ならば24339ドル)以下の収入しか得ておらず、子供の11人に1人が貧困状態にあるというのは、ちょっと驚きである。
 
掃除や介護、店員などのサービス業に携わる人の賃金は、2010年から8%下がり、シリコンバレーの世帯の29%が何らかの援助なしには最低限の生活すらできないレベルだという。
 
シリコンバレーの人口増加は伸びが緩慢になっているらしく、テクノロジー関連職につく海外からの移民が依然として多い一方で、シリコンバレー地元住人の外部地域への引っ越しが増えているようだ。
 
特に交通渋滞の悪化が問題で、生活が苦しく、ただでさえ複数の仕事を掛け持ちしている人々にとって、こうした交通渋滞は死活問題だろうというのは、よく理解できる。
 
テクノロジーに基づく特殊な歴史だけではなく、シリコンバレーの社会、経済面での異例でいびつな発展は、重要な研究対象になるだろうというのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
写真●平日は午後3時から始まるシリコンバレーの帰宅ラッシュ
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中小企業のIoT、何から始めるべきか

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経済産業研究所RIETIの岩本 晃一上席研究員が、「IoTによる中堅・中小企業の競争力強化に関する研究会」を立ち上げ、モデル企業4社の検討の途中経過やノウハウを「全て公開」することで、全国の中小企業の社長に、自社の現実の問題として実感してもらいたいと報告している内容は興味深い。
 
日本には、極めて少ないが、IoT導入に成功している中小企業が存在し、それらの事例に共通的な要因は、
1)社長自身がIT投資の重要性を十分に理解し、社内の反対にも係わらず、強いリーダーシップで投資を行ってきたこと
2)中小企業でありながら、自社内に、システムエンジニアを擁していること
以上、2点に尽きるといってもよい、というのは、よく理解できる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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人工知能(AI)の開発ガイドライン

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自動運転、チャットボット、マッチングなど分野を問わない共通の開発原則として、透明性や制御可能性、プライバシー保護などを企業に求める動きの中、人工知能(AI)の開発ガイドラインは欧米を中心に議論が進んでいるが、日本では総務省が広く国内企業や専門家の意見を集めたうえで、経済協力開発機構(OECD)などに先進国共通のAI開発ガイドライン案として提案するとしているようだ。
 
総務省が示す開発原則(「AI開発ガイドライン」(仮称)の策定に向けた 国際的議論の用に供する素案の作成に関する論点)は、透明性、制御可能性、セキュリティ確保、安全保護、プライバシー保護、倫理、利用者支援、アカウンタビリティの8項目で、透明性の原則では、AIの挙動を後から検証できるよう、入出力データやログの保存など、技術の特性に合わせた「合理的な透明性」を求める方針らしい。
 
制御可能性の原則では、制御不能になるリスクがあるAIについて、人間や他のAIによる監視や停止などの機能を求め、セキュリティ確保の原則では、AIへのサイバー攻撃で利用者や第三者の安全に危害が及ぶリスクを評価したうえで、必要なサイバー攻撃耐性を実装するよう求めるようだ。
 
一方、日経コンピュータ誌記事によると、この「AI開発ガイドライン(仮称)」の素案を策定するため総務省が設置した産官学会議から、「この開発ガイドラインを政府から出すと、日本の研究開発の萎縮を招きかねない」と、AIスタートアップのPreferred NetworksPFN)が離脱していたことが明らかになったという。
 
いくつか指摘されている問題点は下記のようである。
 
・機械学習の専門家が少なく、結果として現場の声が十分に反映されなかった。
汎用人工知能(広範な領域で人間と同等以上の知能を発揮し、問題を解決できるAI)と、ある分野に特化した機械学習の技術を区別せずに議論していた。
 
AIのアルゴリズムを設計した人の責任と、AIに学習を施した人の責任を明確に分けていない。
同じアルゴリズムやニューラルネット構造でも、学習用データが変われば出来上がるAIも異なるものになる。
AIの設計から学習まで開発者が担うこともあれば、学習の一部をユーザーが担うこともある。
にもかかわらず、現行のAI開発ガイドライン案は、開発者にばかり多くの責任を負わせる建て付けになっている。
 
・「政府が作成したガイドライン」という言葉が一人歩きし、開発の萎縮につながってしまう。
開発原則の実効性を担保するため「企業が第三者機関の認定を受け、開発原則への適合性について認証を受ける」といった枠組みも、論点として掲げている。
これでは、開発原則は法規制ではないが、それに近い実効性を持たせる方針、という話に聞こえてしまう。
 
世界的にも、「プログラムからニューラルネット」という変化に伴い、ニューラルネットを学習させた「学習済みモデル」や、学習用のデータセットについて、知的財産権の扱いが議論になっているようだ。
 
例えば、マイクロソフトは、公平性、説明責任、透明性、倫理をベースにした技術者向けガイドラインを社内で策定しているほか、AIが人間や社会に与える影響について企業同士で議論する業界団体「Partnershipon AI」の活動も主導しているらしい。
 
一方、PFNが学習用データの扱いについては、日本の著作権法は第47条の7で、コンピュータなどを用いて情報解析を行う場合は必要な範囲で著作物を複製・翻案できる、としており、この条項からすれば、AIにデータを読み込ませる工程自体に著作権侵害がないのは明らかであり、AI開発の自由度を高めるもので、世界に誇っていい条項だ、というのは、尤もだと思う。

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IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
 
 

世界の有機ELディスプレー最新動向

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世界の有機ELディスプレー最新動向と日本企業の商機について、分析工房シニアパートナー服部寿氏の話している内容が興味深く参考になると思う。
 
・ディスプレー産業の論点は、液晶からフレキシブル有機ELに急速に変わりつつある。
 
・米Apple社は2017年に「iPhone」に有機ELを採用する計画であり、また、ディスプレーのフレキシブル化も進んでいる。
 
・大型有機ELテレビの普及も進んでおり、主に大型パネル向けにインクジェットによる塗布プロセスの開発が急ピッチで進められている。
 
・有機ELディスプレーがフレキシブル化されると、基板は従来のガラスからプラスチックになり、新しい封止技術が必要になる。
 

・透明配線もITOIndiumTin Oxide 透明導電膜、酸化インジウムスズ(スズドープ酸化インジウム)]から新材料に移行し、フレキシブル有機ELディスプレーは、基本性能も生産プロセス技術・生産管理も未発達の部分がまだ多く残されている。

 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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国内IoT市場予測(IDC Japan)

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IDC Japanが国内IoT市場予測について発表、201652700億円だったが、2021年には11240億円に拡大、特にIoT向けITサービス市場は、2021年までの年平均成長率が64.8%増となり、2021年には、6670億円の市場規模に達するとしている。
 
テクノロジー別の市場予測では、サーバー、ストレージ、ネットワーク機器などの「ハードウェア」は、2021年までに年平均成長率が21.8%増となり、「コネクティビティ」は同12.3%増、アプリケーションやアナリティクスなどの「ソフトウェア」は同21.7%増、導入サービスや運用サービスなどの「サービス」は同21.8%増になると予測しているようだ。
 
このうちサービスは、以下3つに分類されている。
 
 IoT向けITサービス
SIやネットワーク構築、カスタマイズアプリ開発、保守サービスなどで構成
 
 IoT向け非ITサービス
組み込み型を含むM2M領域のサービスや、ビジネスコンサルティングおよびビジネスプロセスアウトソーシングサービスなどで構成
 
 IoTを活用した業務サービス
産業特化や産業横断型の新規事業、ユースケースのIoT活用など、企業がサービスなどにIoTを活用する。
 
特にIoT Enabledは、社内でのIoT活用の実績をもとに、社外用途における最適化にIoTを活用するもので、製造プロセス最適化ソリューション(ファナック)、航空サービス最適化ソリューション(GE)、建設現場最適化ソリューション(コマツ)などの事例が出ているという。
 
さらに、ビルの空調、照明の制御のほか、エレベータやエスカレータの稼働を遠隔でモニタリングするコネクテッドビルディング、車載機器から発信されるデータをもとに、ドイラバーの運転状況を把握し、そこから保険金額を動的に変更するテレマティクス保険などの例を挙げているのはよく理解できる。
 
今後の成長促進要因として、「デジタルトランスフォーメーションの進行」、「PoCProof of Concept 概念実証)の本格案件化」、「生産管理やERPなどの基幹系システムとの連携領域の拡大」、「新たなビジネス創出に伴う支援需要」、逆に成長阻害要因として、、「人材不足」、「技術の進展に伴う、ユーザーによる内製化の進行」を挙げているのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
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無電化地域に電気を送るデジタルグリッド

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東京大学 総括プロジェクト機構 「電力ネットワークイノベーション(デジタルグリッド)」 総括寄付講座 共同代表/特任教授の阿部 力也さんが、産学官連携ジャーナルで紹介している「無電化地域に電気を送るデジタルグリッド」の内容が興味深い。
 
地球温暖化に対する世界規模での脱化石燃料化が加速しつつある動きに対し、日本では再エネの固定価格買取制度により進展があったものの、OECD(経済協力開発機構)諸国の中で再エネ比率が最も低い水準のままにとどまっているようだ。
 
理由の一つとして、日本の電力系統構成の特殊性が指摘されているが、細長い島国のため、電力系統がくし型状になってしまい、再エネの変動を吸収しにくい構造になっており、そのため、太陽光や風力発電を出力抑制しなければならない事態がすでに何度も発生していて、このままでは、日本では再生可能エネルギーを増加させることができなくなってしまうだろう、というのはよく理解できる。
 
打開策として、電力系統の末端にデジタルグリッドルーターという装置を設置して、再エネを柔軟に吸収したり融通したりでき、これにより、再エネの導入量を飛躍的に増大できるらしい。
 
その副産物として、電力の産地、時刻、発電源などを特定できるようになった結果、インターネット上の商品のように電力を扱うことができるようになり、さらに再エネの市場取引型制御技術を現在開発中という。
 
この技術は国内では鹿児島県、石川県や福島県などで実証されつつあるようだ。
 
また、アフリカの無電化地域におけるソーラーキオスクの適用推進など興味深い展開となっているようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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MIT Technology Reviewの「ブレークスルー・テクノロジー10 2017」

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MIT Technology Reviewの「ブレークスルー・テクノロジー10 2017」記事に挙げられている項目は参考になると思う。
 
共通点は持続性で、経済や政治に影響を与え、医学を改善し、文化すら変える力があるとし、一部はすでに利用可能だが、実用化までに10年以上かかるテクノロジーもあるようだ。
 
1)自動運転トラック
米国の幹線道路では、じきに運転席に人がないトラックを目にするようになるだろうというのは、尤もだと思う。
ただし、巨大なトラックは制御が難しく、現時点では、自律運転の実用化で1700万人のトラック・ドライバーの職が奪われるとはいえない、というのもよく理解できる。
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2)麻痺の回復
脳インプラントの活用は目覚ましい進歩を遂げつつあり、無線で神経信号を送信し、失聴、失明を回復させたり、脊髄損傷で失われた体を自由に動かしたりできるようになるというのは、非常に有用な技術と思うが悪用される危険はないのだろうか。
 
3)顔で決済
中国では顔検出システムが決済や施設への入場を許可し、犯罪者の逮捕にまで使われているらしく、他の国も続くだろうか?とある。
 
4)実用的な量子コンピューティング
グーグルやインテルなどの研究グループの成果が、これまでにない力を秘めたコンピューターの開発に王手をかけているようだ。
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5360度自撮り
360度カメラが全世界の出荷台数でカメラ全体に占める割合は、昨年の1%から今年は4%に伸びそうだという。
研究や娯楽、報道にまで活用されそうで、360度映像に視聴者が慣れれば、VR産業の立ち上がりにもつながるというのは的を射ていると思う。
 
6)熱太陽電池
「太陽熱光起電力」は、可視光線から電気を直接作るのではなく、いったんさらに広い波長の太陽光を熱に変換してから可視光線に変える手法で、蓄熱することで、雨の日でも夜でも途切れずに発電できる太陽光発電が実現するもので、期待できるかもしれない。

 
7)遺伝子療法2.0
命に関わる遺伝子の突然変異を抱えている子供に対し、骨髄移植を受けさせる以外選択肢はなかったが、適合する骨髄はなかなか見つからないのに対し、免疫システムを破壊する遺伝子を取り替える治療があるという。
科学者が遺伝性疾患の治療を妨げてきた基礎的な問題を解決したことで、一部の希少疾患を治療できるようになり、今後は、同様の手法により、がんや心疾患等、一般的な病気の治療が進展するだろうという。
 
8)細胞アトラス
人間の体はどんな細胞でできているのか、約37兆個の細胞ひとつひとつを詳細に解明し、位置に番号を割り当てる「細胞アトラス」プロジェクトが進行中らしい。
医薬品の探索を加速させるような、生物学における高度な新モデルを科学者に提供してくれるはずだという。
 
9)モノのボットネット
家庭用ガジェットにネット接続機能が追加されて便利になるほど、ボットネットの攻撃性がさらに高まる副作用があるというのは、尤もだと思う。
低価格なIoT機器は一般的にセキュリティが低いか、セキュリティが全く考慮されておらず、ハッカーは大した手間をかけることなく機器を乗っ取れるため、同時に複数のサイトを停止させてしまう巨大ボットネットの構築は、かつてないほど簡単になったという。
 
10)強化学習
プログラムで判断させるにはあまりに複雑な用途でも、強化学習なら機械が試行錯誤することで、上手なやり方を自分で獲得でき、あらゆる場面で適切に判断する自律運転車の実現にも欠かせないというのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 

今後のロボットに「触覚のフィードバック」技術が重要になる

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シリコンバレー在住ジャーナリスト瀧口範子さんが、「今後のロボットに『触覚のフィードバック』技術が重要になる理由」で紹介している内容が興味深い。
 
「ハプティック・フィードバック」あるいは「タクタイル・フィードバック」とも呼ばれる触覚のフィードバックは、触れたモノの手触り、あるいは触れたということがユーザーの感覚に響くような方法で認識されることのようだ。
 
スタンフォード大学のロボット研究所で開発された水中ロボット「オーシャン・ワン」は、すべてを自律的に行うのではなく、人間とのコラボレーションによって目的を達成するらしい。
 
触覚フィードバックがあるおかげで、オーシャン・ワンの感じたモノの感覚をオペレーター側が手元に感じることができ、モノをしっかりとつかむことができるというのは、よく理解できる。
 
さらに、スタンフォード大学機械工学部のCHARMラボというところで、医療に焦点を当てた人間とロボットのコラボレーションのための感触フィードバックの研究が進行中らしい。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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フェイスブック、思考読み取り装置と皮膚ディスプレイを開発中

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MIT Technology Reviewのモバイル担当上級編集者レイチェルメッツ [Rachel Metz]氏による「フェイスブック、思考読み取り装置と皮膚ディスプレイを開発中」記事の内容は、興味深く参考になると思う。


419日、フェイスブックの開発者向け年次カンファレンス「F8」で、同社は進行中の6つのプロジェクトのうち、かなりSF的な印象のある、ふたつを明らかにしたという。


フェイスブックの極秘研究チーム「ビルディング8」は、斬新なコミュニケーション・テクノロジーを開発中で、思考の読み取りや皮膚へのメッセージ送信は、広告の最適化、表示に使える側面もあるようだ。 


「ビルディング8」のリーダー レギーナ・ドゥーガンによれば、ふたつのプロジェクトはどちらも着手から6カ月経過しており、さらに継続する価値があるかどうか、フェイスブックは2年以内に判断するらしい。 


思考を文章に変えるプロジェクトを率いるのは、ジョンズホプキンス大学マーク・シェビレ前非常勤教授(神経科学)で、今後2年間で、脳から話し言葉の信号を抽出することで、ユーザーが1分間に100語の速度で、無言で考えを文章に変換できる、非侵襲性のシステムを作るのが目標という。 


プロジェクトでは、大脳皮質から発せられる神経信号を検出するために、光(LEDやレーザーなど)を使う方法を主に探すらしい。 


もうひとつのプロジェクト(ユーザーが皮膚で言葉を認識できるようにすること)は、点字とタドマ法(耳も目も不自由な人が、相手の顔に手を当てて、相手が話すことで生じる振動・空気の動きを感じて言葉を読み取る方法)から着想を得ているようだ。 


実験では、研究者は言葉が口から発せられる時の音(たとえば「黒い」)について、その音を波形の要素に分解し、その波形を、腕に取り付けたアクチュエーターに転送するらしい。 


信号を内耳の蝸牛殻で聞き取って脳に伝えるのではなく、被験者のエンジニアは腕から脳へと信号を伝えたことになるようだ。


この発想がやがて、肌で感じ取れるメッセージを送るウェアラブル機器の実現につながると期待しているらしい。


「この種のテクノロジーを消費者向け製品に組み込めるのか、2年間でかなりきちんと判断できると思う」という。 


IT起業研究所ITInvC代表 小松仁



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IBMのAI「ワトソン」、年1兆円稼ぐ 初期市場で先行

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米IBMの人工知能(AI)型コンピューター「ワトソン」を使ったサービスやソフトウエアの関連売上高が日本円換算で年1兆円に達した模様で、技術開発で先行し、顧客の業務改善を促すコンサルティングのツールとして使うことでAIビジネスの初期市場で圧倒的な存在感を放っているという日経記事の内容が興味深く参考になると思う。
 
米最大の税務サービス会社H&Rブロック、運転手の癖や好みを考慮した情報サービスを提供する米ゼネラル・モーターズ(GM)、社内のコールセンターの代替を狙うイオンなどワトソンを使った業務改善の実例は枚挙にいとまが無いという。
 
米マイクロソフトなど世界のIT(情報技術)大手が一斉にAIの活用に乗り出す中、IBMがビジネスで先行するのは「伝統」によるところが大きく、早くから手掛け知名度で抜きんでた、14年に事業化し、顧客を押さえる営業でも先んじているなど、尤もだと思う。
 
一方、浸透した本当の理由はIBMがIT構築を軸にしたコンサルティング会社というところにあり、政府組織、金融、小売り、製造業などあらゆる業種で幅広いITサービスを提供しているため顧客と話し合いながら使い勝手のいい仕様に調整しやすいというのは、的を射ていると思う。
 
ベンチャーのAIも日進月歩で、安価で使いやすい技術は次々に現れており、コモディティー(汎用品)化を懸念するIBMはワトソンの性能向上に余念がなく、15年には大量のデータから複雑な特徴を自力で探す「ディープラーニング(深層学習)」に強い米ベンチャーを買収、従来の「マシンラーニング(機械学習)」技術の集大成であるワトソンの進化を急ぐというのも、よく理解できる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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100年人生「ライフシフト」のために本当に必要なこと

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Forbs JAPANの「100年人生『ライフシフト』のために本当に必要なことは?」にある内容は、興味深い。
 
そこで引用されてもいる、「長寿の時代に『教育、仕事、引退』3ステージの人生は通用しない」は、100年人生『ライフシフト』のポイントが整理されており、参考になると思う。
 
特に、この中で、AIやロボティクスといった新しいテクノロジーの急速な進歩は、産業構造の転換の大きな要因のひとつとなり、私たちの雇用環境を大きく変えようとしている、という指摘は重要でありある意味で深刻といえる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁 
 
 

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AIが49%の仕事を奪った時、人は何をするか

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田原総一朗さんが、日経ビジネス「政財界ここだけの話」の中で、「AI49%の仕事を奪った時、人は何をするか」と述べている内容が興味深く参考になると思う。
 
政府は「名目GDP2020年までに600兆円まで増やす」という目標を掲げ、成長戦略の基本的な方針を発表したが、現在のGDPはおよそ500兆円だから、あと3年で100兆円伸ばすということになる。
 
成長戦略の中核となるのは、「第4次産業革命」で、その柱の一つが、IoT、ビッグデータ、人工知能(AI)、ロボットなどの分野であり、これらを集中的に伸ばすことで、約30兆〜40兆円の付加価値をつくりだすという。
 
これらの技術が本格的に実用化するのは、2040年代になるだろうと言われているが、現在のAIは「特化型人工知能」で、2040年代に入ると、AIが人間と同じように「汎用型」になるだろうと言われている。
 
日本企業は、なぜAIで遅れをとっているのか、それは、日本の経営者の多くが60代であり、発想が古いからだという。
 
AIでイノベーションを実現できるのは、やはり20代中頃から後半くらいの柔軟な発想が必要なのだ、米国では、そういった若い技術者が発言権を持っているから、どんどんアイデアや意見を出し合い、AIの開発に成功している、というのは的を射ていると思う。
 
Google上級科学研究員のグレッグ・コラド氏が、「Google“AIファーストだ、これから自動翻訳や画像認識などのAI中心に開発を進める」と言っていたそうであるが、よく理解できる。
 
日本のAI研究のリーダーの一人、東京大学の松尾豊准教授に、「なぜ、日本はAI技術の開発がこんなに遅れているのか」と聞いたら、「日本企業で権限を持っているのは5060代で、若い世代に発言権がないからだ」と答えたそうである。
 
また、AIの普及については悲観論と楽観論があるが、松尾准教授は、楽観論を唱えているらしく、「どんどん新しい仕事が生まれるだろうから、雇用喪失の心配はそれほどないのではないか」と言うのは、尤もだと思う。
 
AIに代替されない仕事にはいくつかの特徴があると言われているが、①創造する力、想像する力を要する仕事、②コミュニケーション能力が必要な仕事、③頻繁に発生しない「非定型の仕事」(データが蓄積できないから、AIでは代替できない、例えば、企業買収などの仕事)などのようである。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
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「30年の停滞」を産んだ日本のイノベーション欠乏

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IT業界の権威として知られるMITスローン・スクール・オブ・マネジメントのマイケル・クスマノ教授が、30年の停滞」を産んだ日本のイノベーション欠乏について論じている内容が、興味深く参考になると思う。
 
ソニーは、最先端の家電製品と、洗練されたデザインを結びつけ、若き日のスティーブ・ジョブズだけでなく、多くの人々に鮮烈な印象を与え、1979年のソニーのウォークマンと、1999年のNTTドコモによる「i-mode」は、その後アップルのiPodと、iPhoneのような進化を遂げても、全くおかしくはなかったはずなのに、そうはならなかった点を指摘している。
 
それは、日本企業はソフトウェアや、ネットワーキング、デジタルテクノロジーで後れを取ったためで、この遅れは、日本のコンピュータープログラミングの品質や規律、厳密さにもかかわらず(あるいは、そのせいで)、今も開いたままだというのは、残念ながら的を射ていると思う。
 
日本で強いIT企業が育たなかったのは、まず多くの分野で、ソフトウェアがイノベーションのカギを握っていることへの理解の低さにあるという指摘も、尤もだと思う。
 
ソフトウェア技術の発展、イノベーション、アントレプレナーシップは、実験精神やリスクを取る覚悟が必要とされているが、今の日本では、こうした要素は重きが置かれていないのが現状というのも、ちょっと厳しいがその通りと思う。
 
果敢なイノベーションを主導し、新たな地平を切り開く会社を立ち上げていくことへの興味は、かなり昔と比べると、衰えているようであり、特に、他の先進国と比べた場合は顕著だという指摘は、重要と思う。
 
MITREAP(地域別起業家育成プログラム)では、各地域を、「I-Cap(イノベーションキャパシティ)」と「E-Cap(アントレプレナーシップキャパシティ)」という観点で、分析しているらしい。
 
I-Capは、国当たりの特許の数や、研究開発(R&D)、ネットインフラ、大学などへの相対的な投資額など、E-Capでは、設立される新たな会社の数、公的、私的のベンチャーキャピタルの利用しやすさや、世代を超えた会社設立への意欲などを見ているようだ。
 
日本は、明らかに、特にテクノロジー領域では、現状よりもっと多くの新たな会社を作り上げるポテンシャルがあり、人口当たりの特許数と、新会社設立の数値を見ると、日本はトップクラスなのに、起業活動を見れば、ほぼ最下位という評価になっているのは、残念な現実と受け取らざるを得ない。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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人間と機械:AI時代における予測の技術

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デロイト トーマツ「人間と機械:AI時代における予測の技術 Thought Leadership News Minds and MachinesThe art of forecasting in the age of artificial intelligence」」の内容が興味深く参考になると思う。
 
現在のAIは「大量のデータによりアルゴリズムを鍛錬し人間ができなかったパターン認識を高速に行う」技術であるが、これが当てはまる領域、例えば顔認証や翻訳では目覚ましい成果を上げている一方、それは今のところ人間だけができる「意味を生み出し利用する」作業の代替はできないという。
 
例えば機械翻訳は、以前では人間が苦労して文法(ルール)をハードコーディングしていた、つまりテキストに内在する意味を抽出し、それを他の言語のルールに従って再現するという人間的な作業の自動化であったが、今の機械翻訳は大量に収集されたフレーズのマッピング表を基にしており、そこでは意味の抽出は主目的ではなく、IBMWatsonはクイズに正しく答えることはできるが、クイズの意味を理解してい
るわけではないというのは、分かりやすい。
 
統計学的な手法が使えない場合(例えば戦略的リスクやM&Aなど)に有効な方法で、AIに頼らない予測の精緻化方法については、以下の3つを挙げている。
 
1)デルファイ法のように集団的知性
Collective Intelligence)の知見を集約する方法
 
2)常に平均を超えた予測精度を発揮する「超予測者」の個人的な性向に注目しそこから学ぶ方法
書籍(邦題『超予測力:不確実な時代の先を読む10カ条』)が出て話題になった。
 
3AIと人間のコンビネーション
 
こうしたAIと人間の補完関係に基づく新しいツールセットを積極的に利用するようになるだろう、AIや統計学的手法を使うことで人間の判断から先入観を取り除く一方で、人間的判断が必要な場合は科学的に訓練された専門家を使うことが常識になるという著者たちの予測は、的を射ていると思う。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 

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小林秀雄氏は三十代半ばで世間から「隠居」した

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茂木健一郎さんが、「小林秀雄さんの『隠居』」の中で、担当編集者だった池田雅延さんによると、小林さんは三十代半ばで世間から「隠居」したのだといい、さらに、一瞬の直覚で、深い問題を受け止め、あとはそれを十年も二十年もかけて考え続ける人だったといい、折口信夫さんに別れ際に「宣長さんは源氏だよ」と言われた逸話を紹介しているのは、興味深い。
 
今でも折に触れ聴いている小林秀雄氏の講演と質疑(録音)には、以下の内容が含まれており、実に味わい深い。
 
「本居宣長1
1.『本居宣長』を刊行するまで 
2.哲学者の文章
3.宣長は一人 
4.プラトンの『パイドロス』
5.ソクラテスと宣長
6.人間の知恵
 
「本居宣長2
1. 学問の常識を忘れていないか
2.対話と自問自答
3.経験と創作 
4.理想と空想と想像力
5.科学は万能にあらず
6.宣長に辿りつくまで
 
「随想二題・本居宣長をめぐって1
1. 宣長の学問
2.正宗白鳥の『源氏』評価
3.『源氏』を信じ、楽しみ、愛した宣長
4.「この世のまこと」と「歌のまこと」
5.もののあわれとは人間の道
 
「随想二題・本居宣長をめぐって2
1.宣長を熟読すれば…
2.紫式部の本意      
3.もののあわれを知るとは?
4.「考える」という言葉の意味
5.現代を毒する「実用の理」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁

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年内に「量子超越性」を満たす量子チップを実現し、スーパー・コンピューターと対決させる

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MIT Technology Reviewのサンフランシスコ支局長Tom Simonite氏によると、グーグルで量子コンピューターの研究を率いるジョン・マルティニス氏は、年内に「量子超越性」を満たす量子チップを実現し、スーパー・コンピューターと対決させるつもりで、すでに3050キュービットの量子チップの設計も始めているらしく、興味深い。
 
チップは「重ね合わせ状態」という量子力学の奇妙な現象を使ってデータを操作するが、同氏は、年内には、自身のチームが「量子超越性」(従来型コンピューターを使うよりも、明らかに量子コンピューターでなければ処理できないほどの計算量を量子コンピューティングで処理できるようになること)を満たす装置を開発できる、という。
 
グーグルの最新チップは、わずか6キュービットしかないが、6キュービットは2×3の格子状に配列されており、キュービット同士が連携して動作するらしい。
 
同氏は2014年下期にカリファルニア大学サンタバーバラ校からグーグルに入社しているが、今でもサンタバーバラ校で教授を務めているとのこと(“Google Launches Effort to Build Its Own Quantum Computer”)。
 
量子プロセッサーの開発競争にはインテルやマイクロソフト、IBM、さらにスタートアップ企業まで加わっている状況にあるらしい(「2017年度ブレークスルーテクノロジー10:実用的な量子コンピューティング」参照)。
 
マサチューセッツ工科大学(MIT)量子コンピューティング研究グループのサイモン・グスタフソン主任研究員は、グーグルは首位グループのひとつで、グーグルとIBMはかなり接戦らしい。
 
量子コンピューティング系スタートアップ企業イオンQIonQ)の共同創業者で、メリーランド大学のクリス・モンロー教授は、「学術的な到達点にはなるでしょう、その後はどうすればもっと拡張が簡単で、プログラムが作りやすくなるかを考え続けることになります」と言っているようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

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AIがぐーんとカーブして人工生命に近づきつつある兆候なのだろうか

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自然現象に近づきつつあるということで、これはつまり、AIがぐーんとカーブして人工生命に近づきつつある兆候なのだろうか、と茂木健一郎さんが、述べているのは面白いと思う。
 
AIは、統計学習とかディープラーニングとかいろいろ理屈はあるのだけれども、いろいろな経験則とか味付け、パラメータ調整のようなものがあって、結果として「どうや!」と現象そのものを見せてもらわないと、なかなか受け取り側も納得しない、という世界にいっているような気がする、というのは、よく理解できる。
 
TEDAIのセッションで、ボストン・ダイナミクスの創業者マイク・ライバート氏は、「ロボットには暗黒面があるだろう」、「軍事利用とか」と水を向けられ、「そりゃあ、国防総省からも研究費が出ているさ」とさらっと言ったあとで、「我々はそれを暗黒面だとは考えない、科学技術は、一般に、いろいろな使われ方をする」と受け流していたのが印象的だった、というのも興味深い。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
 
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