ガートナーが、『Gartner Symposium/ITxpo』で、2017年以降にIT部門およびユーザーに長期的かつ大きな影響を与える展望「GartnerPredicts 2017」というものを発表している。
当たるも八卦当たらぬも八卦という感じもしないではないが、参考になりそうだ。
(1) 2020年までに、1億人の消費者が拡張現実を利用してショッピングを行うようになる。
Pokemon Goなどの拡張現実 (AR) アプリケーションの人気がARを主流へと導く役割を果たし、より多くの小売業者がARをショッピング・エクスペリエンスに取り込むようになるという。
(2) 2020年までに、Webブラウジング・セッションの30%は画面を使用せずに行われる。
GoogleHome やAmazon Echoのような新しい音声中心型テクノロジによって、ダイアログ・ベースの情報へのアクセスがユビキタス (遍在的) になり、「音声ファースト」のインタラクションに基づく新しいプラットフォームが生まれつつあるとしている。
(3) 2019年までに、ブランド保有企業の20%は自社のモバイル・アプリを放棄する。
ここ数年で、これまでに比べわずかな投資、サポート、マーケティング・コストでこれらのアプリケーションに近いレベルの効果を生み出す新たなアプローチが出現しつつあるという。
(4) 2020年までに、世界の10億人以上の従業員の行動が、アルゴリズムによって好転する。
アルゴリズムの使用には「不気味さ」という不安もつきまとうが、プラスの効果を出すように利用すれば、複数の産業に変化をもたらすことができるという。
(5) 2022年までに、ブロックチェーンを採用したビジネスは100億ドル規模に達する。
ブロックチェーン・アプリケーションは現金のやりとりを解消し、取引費用を減らし、ビジネス・プロセスを促進していくという。
(6) 2021年までに、個人が携わる全活動の20%に、デジタルの巨大企業トップ7社のうち、少なくとも1社が関与するようになる。
売り上げおよび時価総額に基づく現在のデジタル大手企業トップ7社は、Google、Apple、Facebook、Amazon、Baidu、Alibaba、Tencent。
(7) 2019年末までに、企業はイノベーションに1ドル投資するごとに、その展開に対して7ドルの追加投資が必要になる。
多くの企業にとって、バイモーダルなITスタイルを採用してイノベーションを始動させることは優先事項の1つであり、重要な最初の一歩であるとしている。
モード1チームとモード2チームの緊密な連携は、デジタル・ビジネスというゴールの実現に不可欠であるが、モード2のアイデア出し段階における「アイデア化ソリューション」の展開コストは必ずしも最初から考慮されておらず、また、初期の資金調達時にはモード1、すなわち着実な実施フェーズのコストが含まれていない場合が多くなっているという。
(8) 2020年末まで、IoTによるデータセンター・ストレージ需要の増加率は3%に満たない。
IoTセンサ・データ用途のストレージの割合は全体のわずか0.4%、マルチメディア・センサ・データ用途のストレージは同2%を占めるのみで、合計でも2.3% (丸め誤差含む) にとどまると見込んでいるという。
これは、IoTが拡大して重要なデータ駆動型のビジネス価値および知見を提供するようになっても、ストレージ・インフラストラクチャの観点からは、データの増加は管理可能な範囲に収まることを示しているようだ。
(9) 2022年までに、IoTは保守、サービス、消耗品に関して年間1兆ドルのコスト削減を消費者および企業にもたらす。
IoTには、保守および消耗品のコストを削減する大きな可能性があるとしている。
(10) 2020年までに、従業員の40%が活動量計を着用することで医療費を削減できる。
医療サービス・プロバイダーは、ウェアラブル・フィットネス・トラッカから送信される、ユーザーの健康リスクを示すデータに基づいて行動することで、従業員の生命を救うとともに、その健康が阻害された場合に企業が被っていたであろうコストを削減できるようになるという。
ＩＴ起業研究所ITInvC代表 小松仁
https://www.gartner.co.jp/press/html/pr20161111-01.html
