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Channel: IT起業研究所 ITInvC 代表小松仁
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Google自動運転車開発最大の危機

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Ventureclefの宮本和明代表のレポート「無人で走行するクルマはできるのか、 Google自動運転車開発最大の危機」を読むと、Googleの自動運転車の開発、製品化見通しの厳しさ、さらに全体の動向が見えてくるので、参考になると思う。
 
Google自動運転車開発の総責任者Chris Urmson20168月、会社を離れた。
 
ここ最近プロジェクトのキーマンが相次いでGoogleを離れており、トップのUrmsonが去ることで自動運転車開発は大きな打撃を受けた。
 
辞任の背後には自動運転車の製品化で意見の相違があるとされる。
 
Google自動運転車開発は最大の危機に直面した。」
 
Googleは他の自動車メーカーや自動車部品サプライヤーと自動運転技術に関する提携を模索しているといわれている。
 
Urmsonが繰り返し表明してきたように、Googleは自社でクルマを製造する計画はない。
 
Googleはあくまで自動運転技術の開発に集中し、クルマの製造は提携企業に委託する。
 
しかし、自動車メーカーはクルマがEVに向かう中、Googleに製品の中枢部分であるソフトウェアを押さえられると、事業の主導権が奪われるとして危機感を示している。」
 
「自動車メーカーは一挙に全自動運転にジャンプすることにも難色を示している。
 
メーカーはTesla Autopilotのような半自動運転車を投入し、その後、時間をかけて完全自動運転車に進むロードマップを描いている。
 
これに対してGoogleは、半自動運転車はクルマとドライバーの間で制御を渡すプロトコルが難しく、危険であるとのポジションを取る。
 
これを「Hands-off Problem」と呼び、緊急の際にドライバーがとっさに運転を代わることは危険であるとしている。」
 
Googleが先行していた自動運転車は開発が難航していることが明らかになった。
 
更に、メーカーでの自動運転技術開発が進み、その差は明らかに縮まっている。
 
また、ベンチャー企業は高度な手法で自動運転技術を開発しており、Googleの地盤沈下が鮮明になっている。」
 
Googleのロボット開発部門「Replicant」でも同じ問題を抱えている。
 
GoogleBoston Dynamicsを始め有力なロボット企業を立て続けに買収した。
 
Alphabet経営陣は短期間でビジネス化することを求め、開発グループとの関係がこじれている。
 
ReplicantトップのAndy Rubinは会社を去り、Boston Dynamicsは売りに出されているとの報道もある。
 
自由闊達な開発環境がGoogleの魅力であったが、Alphabetに組織変更されてからは、ビジネスとしての収益構造を厳しく問われている。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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スポーツのLIVE中継とテレビの意義

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茂木 健一郎さんが、「スポーツのLIVE中継と、テレビの意義」で、本物のLIVEでないと臨場感、ワクワク感が得られない、その際は、LIVEの興奮を純粋に伝えるのが一番で、タレントが出たりして余計な加工はしない方がいいというのは、尤もだと思う。 


一方、録画で競技を観る際には、クリックして要求している分、脳の準備が高まっているから、テレビよりも自分でクリックして始める動画サイトの方が向いている、スポーツについては、テレビはLIVE中継で素材を活かしてできるだけそのまま伝えるのが、生きる道だろうというのはよく理解できる。 


IT起業研究所ITInvC代表 小松仁 




長期的歴史観で見た日本経済の三つの選択肢

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ボストン コンサルティンググループ シニア・パートナー&マネージング・ディレクターの御立 尚資(みたち・たかし)さんが、「長期的歴史観で見た日本経済の三つの選択肢 限界が見えた「工業化と資本主義」の経済成長。次の原動力はなにか?」の中で、述べている内容が興味深く示唆に富んでいると思う。

 
「経済的な豊かさと人が感じる幸福感とは、ある程度豊かになるまでは強い相関をもつが、一定レベルの富を手にした後は、相関が下がる。」
 
「社会全体としても、一定の豊かさに達した後は、手にしたものに満足し、幸福に感じるのではなく、格差や将来不安の方をより強く感じるようになるのかもしれない。」というのは、よく理解できる。
 
AIの進化やシンギュラリティに過大な期待を有してはいないが、デジタル革命全体では、第4次産業革命と呼んでもよいような(資源を大量消費せずに)一定以上の経済成長を可能にする潜在力があると信じている。
 
この潜在力を現実のものとするために必要なのは、人間のイノベーションと生産性向上への希求であり、これを弱めることは徹底的に避けるべきだと思う。」
 
「今の日本の経済については、大きく3つぐらいの選択肢があり、そのどれとどれを組み合わせるかが問われていると考えている。
 
この問いに答えを出していく際に、「現在があらたな定常化への分水嶺」だと考え、低成長(ないしsecular stagnation)を前提とするのかどうか。
 
あるいは、社会とその構成員が求めるもの、価値観として共有するものが、いまとは変わっていくと考えるのかどうか。
 
このあたりが、単純な経済論争を超えて、非常に大事だと思うのだ。」
 
「選択肢は、経済成長の原動力をどこに求めるか、社会保障、さらには健全な社会自体の持続可能性をどう設計するか、に関わる論点だ(繰り返しになるが、これらはイチゼロではなく、どれを重視して、どういう形で組み合わせるか、どういう順序で実行するか、というあたりが、政策と社会的合意形成のキーポイントになる)。」
 
「選択肢1
 金融緩和で時間を買いながら、いったん思いきった財政出動で需要を作る。
 
選択肢2
産業の新陳代謝を進めると同時に、基礎から実用化まで科学技術と研究開発投資へのインセンティブを高めて、経済の成長力を高める。
 
選択肢3
税のあり方を根本的に見直し、分配政策、特に教育支援・子育て政策と併せて、貧困が世代を超えて連鎖しない仕組み作りを強力に実行する。さらに社会保障との一体改革を行い、一定の負担増と給付への厳しいコントロールを行う。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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100年に一度のイノベーション、Fordはステアリングもブレーキもない完全自動運転車を開発

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Ventureclef代表宮本和明さんが、「100年に一度のイノベーション、Fordはステアリングもブレーキもない完全自動運転車を開発」で、Fordの今回の発表について伝えている内容が興味深い。
 
Ford最高経営責任者Mike Fieldsは記者会見で、完全自動運転車の開発に着手したことを明らかにした。
 
創業者Henry Ford100年前、自動車を大量生産するという革新的な技術でクルマを庶民に届けた。
 
Fieldsは、これから100年にわたり、Fordは自動運転車で市民生活を豊かにするモビリティを届けると述べた。」
 
Fordは自動運転車を開発してきたが、段階的なアプローチを取ってきた。
 
最初はドライバーの運転を支援する技術を提供し、その後、自動運転車に向かうとしてきた。
 
今回、Fordはこの方式を全面的に見直し、最初から完全自動運転車を開発する。
 
General Motorsなどとは異なるアプローチで、保守的な自動車メーカーとしては大胆な決断を下した。」
 
Fordが開発するのは「Level 4」にランクされる完全自動運転車だ。
 
これは「High Automation」と呼ばれ、高度な自動運転機能を搭載する。
 
クルマが自動で走行するのでドライバーはいらない。
 
クルマが運転状態を監視し、問題があればシステムが自律的に対応する。
 
ドライバーが運転を代わるなどマニュアル操作は不要となる。
 
クルマは全ての行程を自動で走行する。」
 
Fordは現行車両に自動運転ソフトウェアを組み込むのではなく、クルマをゼロから開発する。
 
主要パーツは二重化するなど、自動運転車向けの仕様とする。
 
クルマを構成する要素技術は、Lidar (レーザーセンサー)、カメラ、レーダー、アルゴリズム、Localization (位置決定技術)Path Planning (走行経路計算)Computer Vision (イメージ解析)Machine Learning (機械学習)、詳細マップ、高速計算環境などとなる。
 
これらの技術を社内で開発するだけでなく、外部企業の先進技術を積極的に取り入れる。
 
更に、大学研究所と共同研究を進める。」
 
Fordは自動運転車を無人タクシーと無人ライドシェア事業として展開する。
 
無人タクシーとは現行タクシー事業の無人化で、無人ライドシェアはUberのような合法白タクの無人化事業となる。
 
この他に、自動運転車での荷物を配送する事業も計画している。
 
Fordは、無人運転車は個人が所有するのではなく、個人が共有するモデルに移るとみている。
 
これにより、資源を有効に利用し、エネルギーを節約し、駐車場を探す必要はなく、道路渋滞を解消することが期待される。」
 
FordGoogleの自動運転車共同開発が噂されてきたが、この発表でFordは独自に自動運転車を開発することが明らかになった。
 
Fieldsは発表の中で、Googleとの関係について何も語っていない。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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オリンピックの『オンデマンド放映』とは何か

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シリコンバレーの海部美知さんが、「TechMom from Silicon Valley」の中で、「オリンピックの『オンデマンド放映』とは何か」とレポートしている内容が興味深い。
 
NBCは(1)地上波(2)ケーブル(3)オンデマンド、の3つの方式のミックスでオリンピックを放映しているわけで、それぞれの方式に一長一短があり、それぞれに合わせた中身とビジネスモデルになっている。
 
いずれもCMとケーブル会社から受け取る配信料の組み合わせで、(1)はCMの比重が大きく、(3)は配信料が大きく、(2)はその中間となる。」
 
「アメリカの場合、ケーブル料金が高いというのは継続的に批判を浴びている点ではあるが、そのおかげで、試行錯誤したり、制作方式や配信方式に先行投資したりする原資ともなっているワケである。
 
そして、こういう大手のユーザーがあるために、アメリカではビッグデータのスタートアップがどんどん生まれてくるというエコシステムも形成されている。」
 
「日本のブロードバンドや映像配信サービスはアメリカと比べてあまりにも遅れていて、いわば『ビジネスモデルのトリクルダウンの一番トップ』にあるべき映像サービスの遅れが、日本のIT競争力をさらに弱めてしまうと懸念している。」
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 

産総研理事長中鉢 良治さんの「死に直面して変わった仕事への思い~50歳の体験」

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産総研理事長中鉢 良治さんの「死に直面して変わった仕事への思い~50歳の体験」の内容は、興味深い。
 
個人的にも、程度は別にして似たような体験をしており、当時の状況を思い起こすことが結構ある。
 
中鉢さんの
 
「自分の中で確実に違ったのは、ビジネスマンを続けるにしても、これまでのような、がむしゃらな『企業戦士』にはなるまいという意識が強く芽生えたことだった。
 
死と直面する体験を通して、自分の中に変化が起きていた。
 
大げさかもしれないが、これを契機に価値観が変わったように思う。
 
例えて言えば、『人事を尽くして天命を知る』で満足していた生き方から、『天命を知って人事を尽くす』のだという覚悟ができたように感じたのである。
 
それは何かを恐れていたかもしれない生き方からの解放であった。」
 
という心情は、よく理解できる。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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カーボンナノチューブを使って、高速CPUと長寿命バッテリーを作る

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Techcrunch誌記事「カーボンナノチューブを使って、高速CPUと長寿命バッテリーを作る」に、カーボンナノチューブの特性と応用可能性について、MIT,スタンフォ-ドなどの研究内容を紹介しており、興味深い。
 
なお、研究は進んでいるものの、おそらくスマートフォンメーカーは、「絶対的確信」がない限り新しい物には飛びつかない、1015年が商品化の現実的なスケジュールというところらしく、まだ時間がかかるようだ。
 
IT起業研究所ITInvC代表 小松仁
 
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生体認証のみの決済:Liquidのサービス

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Forbes JAPANで紹介されている、生体認証のみの決済を世界初の規模で実現したというLiquidのサービスは、興味深く今後を注視したい。
 
セキュリティと利便性を両立させた「インターネットオブピープル」時代の新しい課題解決の提案としているのも理解できる。
 
アジア各国の都市渋滞は身に迫った問題であり、i-ROADのようなプロダクトとの技術の親和性は非常に高いと感じているとし、日本の高いサービス水準レベルで、アジアにおける共通問題を一緒に解決していきたいという意気込みも楽しみである。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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ウエアラブル ~ 脳科学を応用したヘッドセットで瞬発力アップ

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シリコンバレーVentureclefの宮本和明代表が、「リオ五輪で選手を支えたウエアラブル ~ 脳科学を応用したヘッドセットで瞬発力アップ、電気的ドーピングとの声も」で報告してくれている内容が興味深い。
 
サンフランシスコに拠点を置くベンチャー企業Halo Neuroscienceが開発したもので、ニューロサイエンスをトレーニングに応用するようだ。
 
Halo Sportはヘッドセットの形状で、これを頭に着装してトレーニングするが、「Neuropriming (脳を刺激する) という手法を使い、アスリートの潜在能力を引き出すらしい。
 
Halo Sportを使うとスキルを早く習得でき、強い肉体をつくることができるという。
 
「ヒトの脳は膨大な能力を持っているが、これらは活用されないまま眠っている。
 
この潜在能力は「Neuroplasticity」と呼ばれる。
 
ニューロンのパスを柔軟に変更することで、新しいものを学習する能力を発揮する。
 
これが外国語や数学を学ぶ能力となる。
 
アスリートにとっては、体の動きを学び、筋肉を強化する能力となる。
 
トレーニング中にMotor Cortex (運動野)を刺激すると、高速で学習できる状態「Hyperplasticity」となり、ニューロンのパスを通常より柔軟に繋ぎかえることができる。」
 
「米国国防省もHalo Sportの効果に注目している。
 
国防省長官Ash Carter20167月、Defense Innovation Unit Experimental (DIUx) プログラムを発表した。
 
DIUxとは国防省と民間企業を橋渡しするプログラムで、企業で開発している先進技術を国防省に取り入れることを目的とする。
 
DIUx15の先進技術を選び、その一つとしてHalo Sportの採用を決めた。
 
Halo SportSpecial Operations Command (テロ対策など特殊任務を遂行する部隊) で使われる。
 
Halo Sportを使った軍事技術トレーニングで教育効果を検証する。」
 
Halo Sportはリオデジャネイロ五輪で注目を集め世界的に知名度が上がったようだが、ロシアからはHalo Sportは電気的なドーピングであると批判的な声も聞かれるというのも、面白い。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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米国でドローンの商用利用がいよいよ解禁

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WirelessWire News「米国でドローンの商用利用がいよいよ解禁に – 829日に新ルール発効」によると、FAAはこの新ルールで、従来商用ドローンの運行者に義務付けていた「(航空機)パイロット免許の保有」という条件をなくし、代わりに運行・操縦に必要とされる知識の有無を調べるテストの合格者に資格証明書を交付するといった変更を実施することで、ドローンの運行に関する敷居を引き下げているようだ。

 
ただし、運行が認められるドローンのサイズ(25kg未満)や飛行高度(地上から400フィート以下)、パイロットの目の届く範囲での飛行、夜間の飛行禁止といった制限は従来通りらしい。
 

ドローンメーカー3DRCEOクリス・アンダーソン(ChrisAnderson)氏は、「ほとんどの商用利用が新ルールの枠内に収まる」とし、同ルールが「安全性とFAAにとって無理のない基準、商用利用の魅力を兼ね備えたもの」といえるようだ。

 
米国でも、今後のドローンのビジネスユース展開が楽しみである。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 

シリコンバレーの「伝説のコーチ」

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Forbes JAPAN「シリコンバレーの『伝説のコーチ』へ、グーグル会長が贈る追悼文」記事が、興味深い。
 
今年の4月に他界したソフトウェア開発企業「イントゥイット」のビル・キャンベル元CEOは、アップルのスティーブ・ジョブズやアマゾンのジェフ・ベゾスなど、多くのCEOに敬愛された”経営者たちのよき相談相手”だったようだ。
 
ベンチャーやスタートアップ企業におけるメンター、コーチ役の存在、価値というものを改めて認識させてくれる。
 
グーグルのエリック・シュミット会長も薫陶を受けた一人らしいが、次のような経緯があったようだ。
 
「投資家会社KPCBのジョン・ドーアから一本の電話がかかってきた。
 
『投資先企業のアドバイザーに、ビル・キャンベルという優れたメンターがいる』というものだった。
 
私は『コーチなんていらないよ。CEOを何年も務めた経験がある。子供じゃないんだ』と応じたことを覚えている。
 
でも、ジョンは押してきた。
 
『プロテニス選手だって、コーチを付けている。君にだっていてもいいんじゃないか?』
 
そこで、グーグル共同創業者のラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンと私とで、ビルに会うことにした。
 
彼は一度会えば、力を借りたくなるような男だった。」
 
「スティーブ・ジョブズが私をアップルの社外取締役に誘ってくれたとき、ビルがスティーブの親友であり、相談相手であることを知った。
 
つまり、アップルとグーグルという、世界で最も時価総額が高い会社のコンサルタントであり、メンターだったのだ。
 
考えてみれば、これはとてつもないことである。」
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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先天的才能が低くても成功する人が持つ「グリット」

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茂木 健一郎さんが、「先天的才能が低くても成功する人が持つ『グリット』とは」の中で、マラソンの有森裕子さんの例を引き、最近、注目されている精神的な特性である「グリット」について述べている内容が興味深く参考になると思う。
 
日本語で端的に表現すれば、「根性」になるのだろうか、困難にも負けず、長い間、努力を続け、闘志を持ち続ける精神力が、成功につながるとされるようだ。
 
グリットの研究で知られる米国ペンシルヴァニア大学アンジェラ・リー・ダックワース教授によれば、グリットは、「知能指数」などの、通常の意味の才能よりもはるかに正確に、その人が成功するかどうかを予想するうえで役に立つのだというのは、的を射ていると思う。
 
スティーヴ・ジョブズやアインシュタインの例などもよく理解できる。
 
誰でも、グリットさえあれば、最後までやり遂げる根性さえあれば、成功への道を歩むことができる、これは、大いに勇気づけられるメッセージではないだろうかというのは、尤もだと思う。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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マインドフルネスと、日常

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茂木 健一郎さんの「マインドフルネスと、日常」で、マインドフルネスについて、「今、ここ」で起こっていることに対して、判断をせずに「気付き」の能力を高めることとし、もともと瞑想の伝統から出てきたものだと言われているが、いわゆる「瞑想」にこだわる必要はないと思っている・・・という内容も興味深い。
 
マインドフルネスにかぎらず、ある特定の行為、修行にポイントがあると思いすぎると、かえって自然な日常が妨げられ、自然体で、何をしていても、その心根に至る、というふうになれば、その人はそのコツを掴んだ、ということになるのだろう、というのもよく理解できる。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 

人工知能時代における脳の鍛錬は、オリンピックにおけるアスリートの躍動に似たものになる

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茂木健一郎さんが、「人工知能時代における脳の鍛錬は、オリンピックにおけるアスリートの躍動に似たものになる」と言っているのが、興味深い。
 
人工知能の発達により、今後、知性において人類はコンピュータやロボットにかなわなくなる、医療診断においても、生身の人間の医師よりも、ワトソンのような人工知能の方が便りになるだろう、法律の判断においても、弁護士よりもAIの方が精度において上回る、そのような時代に、人間の存在意義がどうなるかを思うと、一種の虚しさを覚える人が多いのではないだろうか。
 
こうした中で、三段跳びの織田幹雄さんが、かつて、「跳躍すること」自体の歓びを語ったように、たとえ人工知能が凌駕していても、生身の人間が脳を鍛えること自体に、生命の躍動の歓びが宿る、碁や将棋はすでにそうなりつつあるが、広い分野に、この感覚が広がっていくことになるだろう、という見方も一つかもしれない。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 

車載システムの品質で中国に劣る例も

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ビジネスキューブ・アンド・パートナーズの田渕一成シニアディレクターが、日経テクノロジーOnline記事「車載システムの品質で中国に劣る例も---Automotive SPICE対応」の中で、車載システム開発向けのプロセスモデルAutomotiveSPICE3.0に対する日本メーカーの現状について述べている内容が興味深い。

 
Automotive SPICEに対応するには、実際に車載システムを開発設計する技術者が知識やノウハウを習得し、自身の活動や作成した成果物を正しく説明する必要があるらしく、欧米の大手自動車部品メーカーの多くは既に完全な対応を済ませており、最近は中国や韓国などアジアのメーカーが対応を加速させているようだ。
 
最近、目立つのが中国の自動車部品メーカーの動きで追い上げが速く、Automotive SPICEの導入を決め対応するまでの期間が短いらしく、 コストだけでなく品質で中国企業に勝てなくなったケースが出始めているというのは、ちょっと驚きでもあり注視すべきことと思う。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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成功体験を持った経営者の陥りやすい罠

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宋 文洲さんの論長論短 No276「事実という嘘」にある、
 
「成功体験を持った経営者の多くは成功の偶然性を認めず、自分の能力や人格を過剰に評価する傾向があります。
 
そのため普段よくビジョンや信念を語るのです。
 
そうしているうちに自分のビジョンや信念に反する事実や数字を無視するようになり、報告する人もいなくなるのです。」
 
という一節は、肝に銘ずべきことと思う。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 

Facebookの Mark Zuckerberg CEOの落胆

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アフリカの広い範囲でFacebookのためにインターネット接続を提供することになっていた通信衛星が、SpaceXのロケットFalcon 9の爆発で夢とかした。
 
Facebook Mark Zuckerberg CEOの落胆は相当なものだろう。
 
一方、Wi-Fiドローン機「Aquila(アキラ)」の計画もあると言っているのは、経営者としての矜持を感じる。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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家全体が人工知能で覆われる:Amazon Echo

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Ventureclefの宮本和明代表が、「家全体が人工知能で覆われる、Amazon Echoで創るスマートホーム」で伝えている内容が興味深い。
 
Amazon Echoの最大の特徴は入力モードが音声だけであること、ボイスファーストのコンセプトで製品が開発され、クールなSkill(音声アプリ)が続々登場していて、マシン操作で音声がいかに重要であるかをAlexaは再認識させてくれた、というのは的を射ていると思う。
 
AIスピーカー『Amazon Echo』はデバイスからAIクラウドに進化した。
 
音声で家電を操作でき、近未来のスマートホームを創りだす。
 
屋外ではウエアラブルがEchoとして機能し、音声でデバイスを操作できる。
 
生活空間全体がAIで覆われる。
 
Echoは我々に言葉の重要性を気付かせてくれた。
 
ボイスファーストの設計思想がAmazon Echoの大ヒットに繋がった。」
 
「毎日の生活でAmazon Echoを使っているが、今では家族の一員となった。
 
EchoAlexaを呼び出し、ニュースを聞くのが基本パターンである。
 
Echoに対して『Alexa, whats in the news?』と尋ねると、最新のニュースを話してくれる。
 
Echoは常に周囲の声を聞いているので、『Alexa』と言えばそれに続く指示を理解する。
 
その他に、音楽を再生したり、情報を検索できる。
 
Echoと対話できるので、人間と話しているような気分になる。」
 
Amazon Echoで一番便利だと感じるのが家電を音声で操作する機能だ。
 
スマートライト『Philips Hue』を使っているが、これを言葉で操作できる。
 
HueLEDライトに通信機能 (ZigBee) を内蔵しており専用アプリで操作する。
 
オンオフの操作やライトの輝度や色を変えることができる。
 
これをEchoと連携すると音声で操作できる。
 
Alexa, turn on the light』と指示すると、Alexaは『Okay』と答えライトを点灯する。
 
Alexa, dim the light』と言えば明かりを絞ってくれる。
 
部屋が近未来の居住空間に変身する。」
 
AmazonAlexaが利用者の感情を理解する機能を開発している。
 
話し方のトーンで利用者がどう感じているのかを把握する。
 
使い方としては、利用者の意図が伝わらなくてイライラしていることをAlexaは声のトーンから把握する。
 
そうするとAlexaは利用者に申し訳なさそうに謝罪する。
 
Machine Learningの手法で声に含まれている感情を高精度に把握する。
 
マシンが利用者の心の動きに沿った対応をする。」
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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MITメディアラボ 伊藤所長の「『お金』の未来予想図」

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MITメディアラボ 伊藤所長の「『お金』の未来予想図」で、ブロックチェーンには、インターネット並みのインパクト、そして多くの機会とイノベーションを解き放つポテンシャルがあるという内容が興味深い。
 
注目しているブロックチェーンは、信頼できる仲介人なしに、見知らぬユーザー同士での取引を実現する可能性を持った、ピア・ツー・ピア技術を用いて管理する「分散型台帳テクノロジー」という。
 
「例えば、ブロックチェーンを使ってインドの太陽光エネルギーを証券化する。
 
そうすれば、この証券は、太陽光を販売している業者と見ず知らずの購入者との間で、エンド・ツー・エンドで直接取引が可能となる。
 
もちろん、購入者はブロックチェーンを使って、さらにその証券を売買することもできる。
 
この一連の取引には、仲介業者は一切不要だ。
 
このように、ブロックチェーンは、従来のビジネスの様々なレイヤーにもたらす“中抜きの効果”ー特定の中央管理システムを経由しないルートをつくる、価値を扱う複雑なシステムをシンプルにする、複数の業務を自動化し業務コストを削る、直接参加型の新しいサービスをつくるなどーによって、コストや手間の削減を実現し、あらゆる取引をスマートにしていくことが期待されている。」
 
「かつてインターネットが、メディアや広告ビジネスの仕組みを激変させたように、これからはブロックチェーンが銀行、投資家、弁護士、商社、ロジスティクスといったあらゆるアクターにインパクトを与えることは、まず間違いないだろう。」
 
「このように、ブロックチェーンが社会の基本的な構造を変えるポテンシャルを秘めた革新的な技術であることは事実だ。
 
ただ、過剰な期待から莫大な資金が集まっているブロックチェーンの現状を、私は危険だと思っている。
 
ブロックチェーンは現在、基本的な規格すら統一されておらず、技術的なインフラがまだ整っていない。
 
ブロックチェーンの現状を、インターネットに例えるなら、まだプロバイダができていないのに、米eBayのアイデアを実現しようとしているようなものだ。」
 
「投資家たちは、ブロックチェーンに関わるビジネスにおいて、次々と登場するベンチャー企業のチャレンジの中から革新的なサービスを生み出していくというインターネット的なビジネスモデルを想定している。
 
しかし彼らは、インターネットとブロックチェーンの相違点に目を向けなければならない。
 
『取りあえずやってみて、駄目だったらまたやり直してみる』というインターネット特有のアジャイルなスタイルは、ブロックチェーンビジネスには不適切である。」
 
「その理由の一つとして、ネットワーク上を流通する物が、インターネットとブロックチェーンでは大きく異なることが挙げられる。
 
ブロックチェーンによって取引されるものは、通貨、証券、不動産の所有権など、インターネット上のコンテンツや広告に比べて、金銭的価値や要求されるセキュリティーのレベルが格段に高いものばかり。」
 
「また暗号、分散型計算処理、コンセンサスシステムといったブロックチェーンやビットコインの根幹にある技術がどれも難解であることも、アジャイルな開発スタイルが通用しない理由だ。
 
核となる技術を理解せずに、アプリケーションのレイヤーでいくら試行錯誤を繰り返したとしても、社会を変えるほどのイノベーションは起こせない。
 
それどころか、結果として、セキュリティー面に問題のあるサービスが生まれる危険性すらある。」
 
「デジタル通貨は今後どのような道を歩いていくのか、私は“2つの道筋”を想定している。
 
一つは、標準化に向かう道、様々なデジタル通貨で行われた実験の中から、面白いものが順次ビットコインに採用され、最終的にビットコインが標準的なデジタル通貨になるという可能性だ。
 
もう一つは、相互接続によって、複数のデジタル通貨が共存する道だ。VISAMasterAMEXといった複数のクレジットカードが同一の決済システムで処理されているように、アプリケーションのレイヤーに多様なネットワークが同時に存在し、それぞれが用途別に使われるようになるだろう。
 
「私の考える『お金そのものが、賢くなった未来』では、金利や経済政策など、市場に関わる重要事項が限られた人間の判断によって、決まることはない。
 
AIが『人々が何を重要視しているか』を分析し、市場に反映することによって、自動的に物事が決まるのだ。
 
そのとき人間は、バグがないか、セキュリティーに問題はないかというように、システムをチェックする役割を担うこととなるだろう。」
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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漱石のかわいらしさ

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茂木 健一郎さんが、没後100年を迎える夏目漱石について、いわばガチでシリアスな部分だけだったら、漱石の国民作家としての人気は、ここまでになっていなかったかもしれないが、一方で、漱石には、創造者としての重大な秘密があった、それはつまり、「かわいらしさ」である、と指摘しているのは、面白い。
 
漱石は、シリアスな思想家であると同時に、かわいらしい人だった、だからこそ、人気があった、「菫程な小さき人に生れたし」という有名な漱石の俳句があるが、この俳句のように、控えめで、自分を驕らない人だった、「漱石のかわいらしさ」は、もっと注目されて良い文豪の一側面だと思う、というのはよく理解できる。
 
IT起業研究所代表 小松仁
 
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