Ventureclef代表宮本和明さんが、WorldEconomic Forum (世界経済フォーラム)の主要テーマ「Fourth Industrial Revolution (第四次産業革命)」に関し、将来の雇用についての報告書「The Future of Jobs」のポイントを紹介している。
ビジネスの破壊的な変化で雇用情勢が劇的に変わるとし、新しい職業が生まれると同時に従来の職業がなくなるとし、いま小学校に入る子供の65%が、いまは存在しない職業に従事すると紹介している。
この報告書は先進国と新興国の371社のChief Human Resources Officers (採用責任者) のアンケートをもとに構成されているようだ。
ここでの第四次産業革命は、Industry 4.0で使われる用語より幅広い意味を持つと考えられる。
今までバラバラに開発された技術が、いまお互いに影響を及ぼし、人工知能、機械学習、ロボティックス、ナノテクノロジー、3Dプリンター、遺伝子工学、バイオ技術などが、お互いに影響しあい技術進化を加速させていく一方、スマートホームやスマートシティーなどは地球温暖化の問題解決に貢献するとしているようだ。
雇用を減らす最大の要因は、モバイル・インターネットとクラウド、及びビッグデータとし、2015年から2017年にかけては、新エネルギー、Internetof Things、高度製造技術(3Dプリンター)が主因となるとし、2018年から2020年にかけては、ロボット・自動運転車、人工知能・機械学習、高度製造技術が職を奪うと分析しているようだ。
今は人工知能や自動運転車やロボットの開発がピークであるが、雇用に影響が出るのは2018年からということになるのは、妥当と思う。
一方、一番求められる職種が「Data Analysts」で、大量のデータを分析し、そこから知見を引き出すアナリストが求められ、技術が劇的に進化し、大量のデータが蓄積され、この有効活用が求められていくとしているのは、間違いないだろう。
次は「Specialized Sales Representatives」で、特殊技能を持つ営業となり、技術進化が進む中、顧客企業や官公庁に、革新的な製品の内容を的確に伝える技能が求められているとしているらしい。
テクノロジーの進化で社会が激変しており、その実態はつかめていないが、テクノロジーが人間の職を奪い大失業時代が到来することは確実で、政府や企業や個人は、教育を通してこの荒波を乗り越える必要があるとしているのは、尤もだと思う。
